パニック障害でも入れる保険を徹底解説!通院中でも諦める必要はない!

ある日突然、パニック発作が起こる「パニック障害」。
コロナ禍で日常生活が送れない今、気が付かないストレスを抱えている方も多いでしょう。

現在は、「パニック障害は100人に1人がなる」と言われ、他人事ではない病気になっています。

パニック障害は、身体への異常がほぼないため、他人には理解されづらい病気。
そのため、ツライ思いをする方が多いのです。

そして、パニック障害の症状が落ち着いた頃に抱く悩みが、保険に入れるのかです。

この記事では、パニック障害になっても入れる保険の種類や加入時の注意点などを解説していきます。
この記事を読むことで、パニック障害で悩まれている方の手助けができることを願っています。

パニック障害の方が入れる保険・一覧

保険種類	加入可否
一般の死亡保険	△～× 保険料割増・保険金額・給付金額の削減などの特別条件付での加入、もしくは加入できない可能性が高い
一般の医療保険	△～× 精神疾患の不担保（全期間）の条件付、もしくは加入できない可能性が高い。
引受基準緩和型死亡保険	○
引受基準緩和型医療保険	○
がん保険	○

また、老後資金の準備ができる「個人年金」は、加入時の健康状態の告知がない商品が多いため、ほとんどの商品で加入できますが、「変額個人年金」や「学資保険」は、精神疾患の既往歴がある方は加入が厳しいことが多いです。

どのような生命保険であれば加入ができて、どのような保険だと加入が難しいのか、それぞれの保険の特徴や告知内容を確認していきましょう。

パニック障害でも入れる保険①一般の生命保険

1つ目は、一般の生命保険です。
ここでいう一般の生命保険とは、健康な方が加入できる保険を意味します。

実は、パニック障害になったことがある方でも、一般の生命保険に加入できる可能性はあるのです。

医療保険や死亡保険に加入する際は、健康状態などの告知が必要で、告知内容によって加入できるかが決まります。
では、加入する際に重要になる「告知事項」を見てみましょう。

一般の生命保険は詳細な治療内容の告知が必要

下記は、一般の生命保険の主な告知内容になります。

基本的には、上記の告知内容に該当しない場合は加入できる可能性が高くなります。

パニック障害の方は、告知内容にある「保険会社の指定する病気」に該当する方が多いのではないでしょうか？

なお、告知内容は保険会社により違いがありますので、検討されている商品の告知書をご確認ください。

一般の生命保険は保険料は安いが特別条件が付加される可能性もある

一般の医療保険は、この記事で紹介する保険の中でいちばん条件が良いことが特徴です。
同じ保障内容の場合、保険料がいちばん安く、制限もありません。

ただし、告知内容によって特別条件が付加されることがあるので、注意が必要です。
特別条件とは、加入者間の公平を保つため、病気や怪我のリスクが高い人へ一定の条件をつけることで、条件は下記のような内容があります。

不担保とは
不担保に該当する病気や部位による入院や手術があった場合は、給付金の対象にならないこと

特別条件を受けるかどうか検討するポイントは、特別条件の内容が自分に必要な保障に影響していないか、ということです。

例えば、精神疾患に備えたい方の特別条件が「精神疾患不担保」の場合、保険に加入できたとしても、精神疾患についての保障は準備できません。

このような場合は、次にご紹介する引受基準緩和型保険を検討してみましょう。

パニック障害でも入れる保険②引受基準緩和型保険

2つ目は、引受基準緩和型保険です。

引受基準緩和型保険は、持病や傷病歴がある方でも加入しやすい保険です。
気になる告知内容を確認してみましょう。

引受基準緩和型保険の告知内容は[はい・いいえ]の2択で簡単!

引受基準緩和型保険の告知項目は、「はい」「いいえ」の2択で答えられる質問がほとんどで、すべての告知項目が「いいえ」の場合は申し込み可能で、加入できる可能性も高くなります。

告知項目は保険会社により異なりますが、主な項目は以下の３点です。

過去２年以内の告知や過去５年以内の告知に指定される病気は、以下の内容が多いです。

ジャンル	病名
がん	がん・白血病・肉腫・悪性リンパ腫など（上皮内新生物を含む場合もある）
肝臓	肝硬変など
精神	認知症・統合失調症・アルコール依存症など

そして、告知内容にある指定の病気にパニック障害が含まれている商品は多くありません。

そのため、「パニック障害で定期的に通院している」方でも、加入できる可能性が高く、パニック障害で入院をしたことがあっても、退院から2年以上経過していれば、加入できる見込みが高くなります。

引受基準緩和型保険は保険料は割高だが持病も保障される

パニック障害の方にとって、頼もしい見方になってくれる「引受基準緩和型保険」。
引受基準緩和型保険をより理解できる、メリット・デメリットを確認していきましょう。

メリット	デメリット
■告知項目に該当しなければ持病があっても加入できる ■持病も保障の対象になる ■告知が少ないため手続きが簡単 ■診断書の提出が不要	■保険料が割高 ■加入後の１年間は保障が減額される商品もある ■付加できる特約が少ない

最大のメリットは、「持病があっても加入できること」や「持病も保障の対象になること」です。
このメリットにより、一般の生命保険で特別条件がついた方のニーズを満たすことも可能です。
また、医師による診断書の提出も不要なため、面倒な手続きがありません。

デメリットは、一般の生命保険に比べ保険料が割高なことと、加入後1年間は保障が減額される商品もあることです。

引受基準緩和型保険に関しては、下記の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

具体的に、生命保険への加入を検討されている方は、下記からお問い合わせください。

弊社への相談事例

持病があっても入れる保険に強い弊社には、パニック障害になったことがある方からの問い合わせも多くあります。

実際にどんな症状の方がどんな保険に入れたのか気になりませんか？
ここで、事例を1つご紹介します。

こちらの女性は、無事に引受基準緩和型医療保険と一般のがん保険に加入することができました。

事例でわかる通り、パニック障害になったからといって、保険加入を諦める必要はないのです。

パニック障害でも入れる保険③無選択型保険

3つ目は、無選択型保険です。
無選択型保険は、引受基準緩和型保険に加入できなかった場合に検討してみましょう。

無選択型保険の最大の特徴は、健康状態の告知がないことです。

無選択型保険は年齢や職業条件を満たしていれば加入できる反面、保険料が割高になったり、一定期間は保障が削減されたりと、デメリットもあります。

また、加入時に持病がある場合は、その持病に関しては２年間など一定期間保障されません。
そのため、無選択型保険の加入は、他に加入できる保険がなかった場合の最後の砦として検討することをオススメします。

持病があっても入れる生命保険　ムダのない保険選びの原則についてもご覧ください。

パニック障害でも入れる保険④がん保険

4つ目は、がん保険です。
がん保険は、「がん」のみを保障の対象としているため、因果関係のないパニック障害の方は加入できる可能性が高い保険になります。

がん保険の告知内容にはパニック障害はほぼ含まれていない

がん保険の告知内容は保険会社によって違うため、ここでは共通するポイントをご紹介します。

そのため、パニック障害を過去に経験した方も通院中の方も、がん保険に加入できる可能性はかなり高いのです。

がん保険は[がん]のみを保障する保険

がん保険の特徴は「がん」になった場合の保障が手厚いことです。
下記は、がん保険の主な保障内容です。

名称	給付条件	給付例
がん診断給付金	がんと診断されたとき	一時金100万円
がん入院給付金	がんの治療のため入院したとき	1万円/日
がん手術給付金	がんの治療のため、所定の手術や放射線治療を受けたとき	20万円/回
がん通院給付金	がんの治療のため、通院をしたとき	5,000円/日
がん先進医療給付金	がんの治療のため、先進医療を受けたとき	先進医療にかかる費用全額
がん治療給付金	抗がん剤治療や放射線治療を行ったとき (日帰り含む)	10万円/月
保険料払込免除	がんと診断されたら、以降の保険料の払い込みが免除になる	ー

医療保険は幅広い病気や怪我を保障しますが、がん保険はがんになった場合のみ保障されます。

今は日本人男性の3人に2人、女性の2人に1人は、がんになる時代です。
備えておくに越したことはないでしょう。

医療保険と引受基準緩和型保険の保険料比較

ここでは、ある保険会社を参考に、「医療保険」「引受基準緩和型保険」に加入した場合の月額保険料をご紹介します。

保険種類	性別	30歳	40歳	50歳
医療保険	男性	1,376円	1,931円	2,780円
	女性	1,498円	1,705円	2,222円
引受基準緩和型医療保険	男性	2,919円	3,386円	4,318円
	女性	2,910円	2,966円	3,001円

パニック障害のこんな状況でも加入できる？

弊社には、パニック障害を経験した方から、多くの問い合わせが寄せられます。
その中から、よくある内容の一部をご紹介します。

最後に通院してから5年以上経過している

この場合は、パニック障害での通院が5年以内にないため、一般の生命保険に加入できる可能性があります。

ただし、「通院」の意味については注意が必要です。
告知上での通院は「医師による診察・検査・治療・投薬」を意味するため

上記のような行動は、告知内容に該当するので注意しましょう。

現在定期的に通院している

この場合は、引受基準緩和型保険に加入できる可能性が高いです。
ただし、過去2年以内にパニック障害で入院していないことが条件になるので、注意しましょう。

パニック障害の方が保険加入する時の注意点

自分が加入できそうな保険が見つかったら、いよいよ加入手続きです。
パニック障害の方が加入手続きをする際に、注意しなければならないポイントは「告知」です。

保険に加入する際には、質問された内容に対し、ありのままを告知しなければなりません。

「既往歴を告知したら加入できないかも…」と感じ、持病や既往歴を隠したい気持ちはよくわかりますが、虚偽の告知をすると、いざというときに自分が困ることになってしまうのです。

告知義務違反とは
被保険者が故意または重大な過失によって、現在の健康状態や過去の傷病歴に関して、事実を告げない行為または、事実と異なる告知をすること

保険会社は給付金や保険金を支払う際に、調査を行います。
調査の結果、告知義務違反が判明した場合には、保険契約自体が解除されてしまうのです。

その場合、もちろん給付金や保険金は支払われません。

また、加入前に保険会社の担当者に持病や傷病歴を告知しても、加入手続き時に告知しないと告知義務違反になってしまうので、注意しましょう。

パニック障害だと団信に入れないって本当！？

パニック障害は、20代～30代と若年層と言われる世代に多い病気です。
20代～30代に起こりやすい人生のイベントと言えば「結婚・出産・マイホーム購入」などでしょう。

この中でもマイホーム購入時にはローンを組む方が多く、金融機関でローンを組む際には「団体信用生命保険」（団信）への加入が必須になることがほとんどです。

団体信用生命保険（団信）とは
被保険者が死亡した場合に、住宅ローンの残高が金融機関に返済される保険のこと
一般の生命保険と違い、保険金受取人が金融機関になる

団信へ加入する際にも告知が必要で、告知内容は医療保険や死亡保険と似た内容なのですが、パニック障害の方が注意すべきポイントは下記の内容です。

「過去３年以内に保険会社所定の病気で、手術もしくは2週間以上に渡る医師の治療(指示・指導含む)を受けたことがあるか」

そして、保険会社所定の病気には、パニック障害が含まれる場合が多いのです。
そのため、「現在、パニック障害の治療中の方」「完治してから3年未満の方」は団信の加入ができない可能性がでてきます。

団信に入れない場合の対処法

さっそく、団信に入れない場合の対処法を確認していきましょう。

フラット35＋引受基準緩和型保険

1つ目は、「フラット35＋引受基準緩和型保険」に加入することです。

フラット35とは
住宅金融支援機構と民間の金融機関が提携して扱っている住宅ローンのこと

金融機関で住宅ローンをくむ際、団信に加入することが必須条件になっていることがほとんどですが、フラット35の場合は、団信に加入しなくても住宅ローンをくむことが可能です。
つまり、持病がある方でも、フラット35なら住宅ローンがくめるのです。

ただし、注意点もあります。

団信のようにローンの残高を返済してくれる後ろ盾がないため、残された家族がローンの支払いを続けなければなりません。

最悪の場合、家や土地を手放さなければならないこともあるでしょう。
それでは、被保険者も残された家族も大変な想いをしてしまいます。

死亡保険には、「終身保険・定期保険・収入保障保険」などいろいろなタイプがありますが、フラット35とセットでオススメしたい死亡保険は「収入保障保険」になります。

収入保障保険とは
保険金を給与のように毎月受け取るタイプで、時間の経過と共に受け取る金額が減っていくタイプの定期保険のこと

収入保障保険なら安い保険料で大きな保険金を受け取れるため、住宅ローンの残高に合わせて効率よく死亡保障を準備できるのです。
収入保障保険については、下記の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

フラット35＋引受基準緩和型保険を具体的に検討されている方は、こちらからお問い合わせください。

ワイド団信

2つ目は、ワイド団信への加入を検討することです。

ワイド団信とは
一般的な団信より審査の基準が緩和された団信のことで、正式名称を「加入条件緩和割増保険料適用特約付き団体信用生命保険」という

少し複雑な名前ですが簡単にいうと、「加入条件を緩和する代わりに保険料を割増した、団体信用生命保険」ということです。
加入条件を緩和してくれるので、パニック障害の方でも審査が受けられます。

パニック障害とは

ここであらためてパニック障害がどのような病気なのか、確認しておきましょう。
パニック障害とは、突然理由もなくパニック発作（動悸・めまい・発汗・窒息感・吐き気・震えなど）が起こり、その結果、生活に支障がでてしまう状態のことを言います。

パニック発作が起こる原因は明らかになっていませんが、心理的な要因や脳神経機能の異常などと言われています。
現在は約100人に1人がパニック障害になるとも言われ、決して他人事ではない病気なのです。

なぜ精神疾患は一般の生命保険に加入しづらいの？

それは、パニック障害が精神疾患に分類されるためです。
精神疾患の既往歴がある方は一般の生命保険に加入しづらく、理由は下記の内容が考えられます。

保険会社は必要なときに助け合う「相互扶助」の精神の基に成り立っています。
そのため、リスクの高い方と低い方を同じ条件で加入させることができないのです。

「健康なうちに保険に加入するべき」と言われるのは、このようなことが理由になります。

パニック障害の方が使える公的制度

最後に、パニック障害の方が使える公的制度を確認しておきましょう。

自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、心身の障害が理由で治療した医療費の自己負担額を軽減する制度で、パニック障害を含む精神疾患も対象になります。
医療費の自己負担額が原則1割になる上、世帯所得が一定金額以内であれば自己負担額の上限が設けられます。

手続きは、市区町村の障害福祉課などで可能です。
詳しくは、厚生労働省HP自立支援医療制度の概要の概要でご確認ください。

傷病手当金

傷病手当金は、怪我や病気で働けない間の収入を一定額保障してくれる制度です。
連続して3日以上休んだあと、4日目以降の休んだ日に対して支給され、職場復帰するまで最長1年6ヶ月まで支給されます。

ただし有給休暇等で給与が支払われている日はカウントしません。
また、支給開始から1年6ヶ月を超えた場合は、仕事に復帰できなくても傷病手当金はそれ以降支給されないので、覚えておきましょう。

生活保護制度

生活保護制度とは、働くことができない人や極端に収入の少ない人のために、生活に困窮しない程度の保障をしてくれる制度です。

困窮の程度により生活費を支給してもらえ、給付条件にはパニック障害で仕事ができなくなった人も含まれます。
また、精神疾患で生活保護制度を利用する場合は、障害年金の受給を受けることも可能です。

詳しくは、厚生労働省HP生活保護制度をご確認ください。

パニック障害でも入れる保険を徹底解説!まとめ

この記事では、パニック障害と保険についてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

身体に何の異常も見られないからこそ、理解されにくいパニック障害。
自身や家族がパニック障害になった場合、大きな不安に襲われることも多いでしょう。

その不安を少しでも解消するために生命保険は存在します。
そして、保険選びに迷ったときには、弊社にご相談ください。

持病や既往歴がある方の保険加入実績が多数ある弊社では、経験豊富なプランナーがお客様の状況に合わせたプランを提案いたします。

お電話やオンラインでの問い合わせだけでも大歓迎です。