適応障害でも保険に入れる！保険の選び方と注意点とは

適応障害は、環境の変化に適応できず、精神的に疲弊してしまう病気です。
ライフイベントの変化や環境の変化が原因で発症しやすく、仕事や私生活にも影響が及びます。
適応障害を発症した場合、生命保険や医療保険に加入できるのか、心配に思う方も多いと思います。
この記事では、適応障害と診断された方向けに、生命保険や医療保険の選び方や加入時の注意点について解説します。

適応障害とは

適応障害は、環境の変化に適応できず、強いストレスを感じることで発症します。これは、転職、転校、引っ越しなどのライフイベントが引き金となることが多いです。適応障害が進行すると、仕事や学業、日常生活に支障をきたし、さらに重篤な精神疾患に進展することもあります​。

適応障害と公的保険

適応障害を含む精神疾患の方は、公的医療保険を利用することができます。
精神科やメンタルクリニックを受診すると、70歳未満の方の場合、自己負担額は3割となります。
また、「自立支援医療（精神通院医療）」制度を活用すれば、通院治療にかかる医療費の自己負担額を軽減することができます。

一方、精神疾患で入院する場合、食事代や日用品に関する費用は公的医療保険ではカバーされません。
精神疾患の入院期間は他の疾病と比べて長くなることが多く、公的医療保険だけでは十分な保障が得られないことがあります。
そのため、民間の医療保険に加入することで、経済的な安心感を得ることができます。

適応障害の方向け　医療保険の選び方

適応障害などの精神疾患がある場合、通常の医療保険に加入するのは難しいことがあります。

こちらは、医療保険や死亡保険に加入する際の健康告知となります。

一般の医療保険や死亡保険では、「３カ月以内に、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか」などの告知項目があり、適応障害の治療が告知に該当してしまうことが多いかと思います。

しかし、持病をお持ちの方向けの医療保険・死亡保険であれば加入できる可能性があります。

引受基準緩和型医療保険

引受基準緩和型医療保険は、通常の保険よりも加入要件が緩く、簡単な告知で加入できる保険です。
保険会社によっても異なりますが、おおむね似たような内容となります。

引受基準緩和型保険では、告知書のとおり、適応障害で定期的な診察の受診や投薬をしていても、告知する必要はないため、加入しやすいことに特徴があります。

引受基準緩和型保険は、適応障害や持病をお持ちの方でも保険に加入しやすいことが特徴ですが、通常の生命保険よりも保険料が高く設定されています。

一般の保険と引受基準緩和型保険の保険料の違い

通常の医療保険と引受緩和型医療保険では、引受緩和型医療保険が割高となります。
これは、引受基準緩和型保険が持病を持つ人や健康状態が不安定な方でも加入しやすいように設計されているためです。

	通常の医療保険	引受緩和型医療保険
月額保険料	3,930円	5,680円

無選択型医療保険

無選択型医療保険は、健康状態の告知が不要な保険です。
誰でも加入しやすい反面、保険料が高く設定されており、加入後一定期間は給付金が減額されることがあります。
適応障害がある方でも加入できる保険ですが、保険料を払い続けられるかどうかをよく確認する必要があります。

がん保険

適応障害などの精神疾患があっても、がん保険に加入することは可能です。

そのため、緩和型の医療保険にがんの保障を特約でつけて加入するのではなく、健康な人が加入できるがん保険単体で契約することをおすすめします。

がん保険に加入すれば、がんに罹患したときに一時金や給付金を受け取ることができます。

がんになると長期にわたる治療が必要になることが多いため、がん保険に加入することで経済的なサポートを受けられます。

適応障害が治った後の保険加入

多くの医療保険では過去5年以内の診察や治療歴について告知する必要がありますが、治ってから5年が経過していれば通常の医療保険に加入できる可能性が高いです。

特に「５年以内に、通算7日以上に渡る医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか」の告知に該当するかどうかがポイントとなります。

適応障害の方が受けられる公的保障

適応障害やうつ病などの精神疾患になった場合、公的保障を受けることも考えましょう。
適応障害の方が利用できる、公的保障をご紹介します。

労災保険

業務による心理的負荷が原因で適応障害やうつ病になった場合、労災保険が適用されます。
しかし、労災保険の認定には厳しい基準があり、発症前の6か月以内に業務による心理的負荷が認められることが必要です。

傷病手当金

健康保険組合や協会けんぽなどに加入している場合、業務外の事由で適応障害になり療養状態となった場合に、傷病手当金を受け取ることができます。傷病手当金は、休業4日目から標準報酬日額の2/3が支給されます。

国民健康保険では対象外となりますので、注意してください。

傷病手当金の受給要件

業務外の事由による療養
業務外の理由で適応障害やその他の病気・ケガにより療養が必要であること。

労務不能であること
療養のために就業できない状態であることを医師が認めること。

連続した3日間の待期期間
休業が連続して3日以上続いた後、4日目から支給されます。
この3日間は「待期期間」と呼ばれ、給付はありません。

給与の一部または全部が支給されないこと
休業期間中に会社から給与が支給されていないことが条件です。
ただし、給与が一部支給されている場合でも、傷病手当金との差額が支給されることがあります​。

支給される期間
傷病手当金が支給される期間は、令和4年1月1日より、支給を開始した日から通算して1年6ヵ月に変わりました。

全国健康保険協会

自立支援医療

精神疾患に罹患し継続的な通院治療が必要な場合、通院治療などの医療費が1割負担となる「自立支援医療」制度を利用できます。ただし、入院費用は対象外です。

自立支援医療による負担軽減の内容

通院治療の医療費
通院治療にかかる医療費の自己負担額が1割に軽減されます。ただし、入院治療費は対象外です。

薬代
通院時に処方される薬の費用も1割負担となります。

精神科デイケアや訪問看護
必要に応じて精神科デイケアや訪問看護の費用も軽減されることがあります。

精神障害者保健福祉手帳

精神疾患による初診から6か月以上経過した場合に申請可能な「精神障害者保健福祉手帳」を取得すると、税制面や公的料金の優遇、福祉手当の支給などが受けられます。

税制面の優遇
精神障害者保健福祉手帳を持っていると、所得税や住民税の控除を受けることができます。具体的には、障害者控除として一定額が控除され、所得税や住民税の負担が軽減されます。この控除額は障害の等級によって異なり、特別障害者に認定されるとより高い控除が適用されます。

公的料金の優遇
手帳を提示することで、公共交通機関の運賃割引や公共施設の利用料の減免などの優遇措置を受けられます。たとえば、バスや電車の運賃が半額になるほか、市営のスポーツ施設や文化施設の利用料が無料または割引になることがあります。

福祉手当の支給
精神障害者保健福祉手帳を取得すると、障害基礎年金や障害厚生年金などの福祉手当を受け取ることができる場合があります。これらの年金は、生活の支援を目的としており、毎月一定額が支給されます。また、一部の自治体では独自の福祉手当を設けている場合もあり、追加の支援を受けられることがあります。

自営業やフリーランスの方は公的保障が少ない

自営業者やフリーランスの方は、労災保険や傷病手当金を受け取ることができないため、精神疾患で働けなくなると収入が途絶える可能性が高いです。
このため、預貯金や生命保険等で備えておくことが大切です。

適応障害の方が生命保険に加入する際の注意点

適応障害の方が生命保険に加入する際に注意しなければいけないポイントをまとめました。

生命保険加入時には正確に告知する

医療保険や生命保険加入時には、過去および現在の健康状態について正確に告知する義務があります。
特に精神疾患に関しては、適応障害の診断や治療履歴、投薬状況を正確に伝えることが求められます。
もし実際とは異なる告知をおこなった場合、告知義務違反となり、保険契約の解除や保険金の支払い拒否といったペナルティが課される可能性があります。

告知義務違反をすると
告知義務違反が発覚した場合、保険契約は解除され、過去に支払った保険料は戻りません。

保険会社を選ぶ

保険会社によって、精神疾患に対する対応や引受基準が異なります。
適応障害があっても加入可能な保険会社を選ぶことが重要です。
特に「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」は、通常の保険に比べて加入しやすい選択肢となります。

保険会社や保険商品を比較して、加入できる保険でより割安な保険を選択するようにしましょう。

保険代理店を選ぶ

適応障害でも加入できる保険、保障内容や保険料を比較するには、膨大な情報を収集し、生命保険を正しく理解する必要があります。これには多くの時間と労力がかかります。

保険代理店を利用することで、こういった問題を解決することができます。

保険代理店は、様々な保険会社の商品を取り扱っており、適応障害を患っている方でも加入しやすい保険を提案してくれます。
さらに、ファイナンシャルプランナー（FP）は個々の状況に合わせて最適な保険商品を選んでくれるため、適応障害の方が生命保険を選ぶ際の負担を大幅に軽減することができます。

適応障害でも保険に入れる！　よくある質問

まとめ

適応障害を患った方が保険を選ぶ際のポイントについて解説しました。
通常の生命保険への加入が難しい場合には、引受緩和型生命保険や無選択型生命保険を検討しましょう。

また適応障害で利用できる公的保障には、労災保険や傷病手当金、自立支援医療などの公的制度を利用することも考えておきましょう。

保険選びの際は複数の保険会社の商品を比較し、それぞれの特徴や条件をよく確認することが大切です。
またファイナンシャルプランナーなど、保険の専門家に相談することで、自分の状況に最適な保険プランを見つけやすくなります。
これらの方法を組み合わせることで、適応障害があっても安心して生活するための適切な保障を確保することができるでしょう。