70歳過ぎても入れる！安い医療保険の選び方と注意点を徹底解説！

こんな会話をしたことはありませんか？

年齢を重ねるにつれて、入院や通院の可能性はどうしても高まります。

しかも、医療費は病気やケガの治療費だけではありません。

差額ベッド代や交通費、食事代など、意外と多くの自己負担が発生します。

この記事では、ファイナンシャルプランナー（FP）の視点から、70歳を過ぎてからの医療保険との賢い付き合い方を、具体例とともに解説します。

医療保険選びに重要な2つの考え方

このような不安をお持ちの方は多いかもしれません。

しかし、将来の安心は、複雑で高額な保険に入らなくても手に入ります。

ポイントは2つ。

• 日本の手厚い公的医療制度を理解し、最大限に活用すること
• その制度でカバーしきれない部分だけを、安くシンプルな民間医療保険で補うこと

日本には、医療費の自己負担に上限を設ける「高額療養費制度」があります。
このおかげで、医療費が青天井になることはありません。

ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料など、公的保険ではカバーされない費用もあります。

「民間医療保険」は、こうした「確実にかかるが公的保険では賄えない費用」を補うためのものです。

70歳を過ぎて持病があっても、【引受基準緩和型】など選択肢はあります。

では、この考え方を軸に、具体的な方法を見ていきましょう。

70歳過ぎても入れる安い医療保険の選び方

数ある医療保険の中から、あなたにぴったりの安いプランを見つけるための3つのポイントをご紹介します。

70歳からの医療保険選び　3つのポイント

シニア世代の医療保険選びでは、以下の3つのポイントを押さえることが、後悔しないための鍵となります。

1. 保険期間は「終身」か「定期」か

保険の保障が続く期間には、「終身」タイプと「定期」タイプが用意されています。

終身タイプ	一生涯保障が続く
定期タイプ	80歳まで、90歳までなど、一定期間で保障が終わる

70歳から加入する場合、保険料が途中で上がらず、一生涯の安心が続く「終身」タイプを選ぶのが基本です。

「定期」タイプは加入時の保険料は安いですが、更新時に保険料が大幅に上がったり、一定年齢で保障がなくなってしまったりするため、高齢になってから本当に保障が必要な時に困る可能性があります。

2. 入院給付金日額は「5,000円」か「10,000円」か

入院1日あたりに受け取れる給付金の額は、医療保険を選ぶうえで最も重要なポイントです。

生命保険文化センターの調査によれば、入院時の自己負担費用は1日あたり平均約2.1万円に上ります。

この中でも注意したいのが差額ベッド代（個室料）です。

差額ベッド代は1人部屋だけでなく、4人部屋でも発生する場合があり、健康保険の適用外のため全額自己負担となります。

こうした差額ベッド代や日用品・食事代など、高額療養費制度でカバーされない費用に備えるなら、まずは日額5,000円の保障を基本に考えましょう。

これだけでも、多くの雑費をカバーでき、入院時の経済的な安心感が大きく高まります。

差額ベッド代　1日当たり平均徴収額

	1日あたりの差額ベッド代
1人室	8,437円
2人室	3,137円
3人室	2,808円
4人室	2,724円
平均	6,714円

出典：厚生労働省　主な選定療養に係る報告状況（令和5年7月1日）

もし「入院時はできるだけ個室で過ごしたい」「貯蓄は極力減らしたくない」といった希望がある場合は、日額1万円の保障を目安に検討すると安心です。

3. 「先進医療特約」は必要か

先進医療とは、公的医療保険の適用を検討中の高度な医療技術で、治療費のうち技術料は全額自己負担となります。

例えば、がん治療に用いられる「重粒子線治療」では、技術料だけで約300万円かかることもあります。

この先進医療に備えるのが「先進医療特約」です。
幸い、この特約の保険料は月々数百円程度と非常に安いのが特徴です。

安い保険料で、万が一の高額な出費リスクに備えられる、非常にコストパフォーマンスの高い特約と言えます。

知らないと損！健康優良体割引で保険料を大幅に安くする方法

実は、保険料を安くする秘訣として、多くの方が知らない方法があります。

それが「健康優良体割引」「健康優良体保険料率」を採用している保険会社を選ぶことです。

健康優良体保険料率とは、健康状態が良好な方に対して、通常よりも安い保険料を適用する制度です。

以下の条件を満たすと、大幅に保険料が安くなることがあります。

健康優良体の主な条件

• BMIの値が［18.0～27.0］の範囲内
• 血圧値が［最大血圧140未満／最小血圧90未満］の範囲内
• 過去1年以内に喫煙歴がない

これらの条件をすべて満たすと、どれくらい保険料が変わるのでしょうか。
保険料の一例を見てみましょう。

区分	70歳男性の月額保険料	70歳女性の月額保険料
標準体（通常料率）	8,525円	6,570円
優良体（割引適用）	7,437円	5,574円
月額差額（年額差額）	▲1,088円 （▲13,056円）	▲996円 （▲11,952円）

【ご注意】
保険料は、保険会社や商品によって異なります。ここでご案内している金額はあくまで目安としてご参考ください。実際の保険料につきましては、必ず保険会社または保険代理店にてご確認ください。

表のように、健康優良体料率が適用されると、男性で月額1,088円（年間約1.3万円）、女性で月額996円（年間約1.2万円）も保険料を削減できます。

健康状態を良好に保つことで、そもそも病気になるリスクも減らせて、一石二鳥の効果があります。

まずは健康優良体割引がある保険会社で見積もりを取り、条件を満たしているか確認してみましょう。

もし血圧が少し高めという方は、減塩や運動で改善してから申し込むのも賢い選択です。

禁煙して1年経過すれば条件を満たせる方も、今から禁煙を始めることで、将来の保険料を大幅に削減できる可能性があります。

70歳からでも備えが必要な理由

こう思われるかもしれません。

しかし、公的なデータを見ていくと、シニア世代が直面する医療費の現実と、備えの必要性が見えてきます。

年齢とともに増える医療費　自己負担は何割？

75歳になると、すべての人が「後期高齢者医療制度」に加入します。

この制度における医療費の窓口負担割合は、所得に応じて1割、2割、3割のいずれかに分かれます。

負担割合	所得区分	主な判定基準（世帯に被保険者が1人の場合）
1割	一般所得者	2割、3割に該当しない場合
2割	一定以上所得者	課税所得が28万円以上 かつ 年金収入＋その他の合計所得金額が200万円以上
3割	現役並み所得者	課税所得が145万円以上

この流れは、今後も変わらない可能性が高いと考えられます。

つまり、現在1割負担の方でも、将来の制度改正によって負担割合が引き上げられるリスクはゼロではありません。

保険料が変わらない終身タイプの民間医療保険は、こうした将来の公的制度の変更リスクに対する備えにもなるのです。

高額療養費制度だけでは不十分？

高額な医療費がかかっても、「高額療養費制度」によって1か月の自己負担額には上限が設けられています。

例：一般的な所得（年収約156万～約370万円）の方の場合
月の自己負担上限額は57,600円（外来のみの場合は18,000円）

高額療養費制度について、もう少し詳しく見ていきましょう。

高額療養費シミュレーション

70歳以上の方の自己負担上限額は、所得によって細かく分かれています。

ここでは、多くの方が該当する例で、具体的なシミュレーションを見てみましょう。

1. 病院窓口での支払い

この方の自己負担割合は1割なので、まずは100万円の1割である10万円を窓口で支払います。
（※マイナンバーカードの保険証利用などで、最初から上限額までの支払いで済む場合もあります）

2. 高額療養費制度の適用

この方の1か月の自己負担上限額は57,600円です。

3. 差額の払い戻し

後日、加入している後期高齢者医療広域連合に申請することで、実際に支払った10万円と上限額57,600円の差額が払い戻されます。

払い戻される金額：100,000円−57,600円=42,400円

4. 最終的な自己負担額

結果として、100万円の医療費がかかったにもかかわらず、最終的な自己負担額は57,600円で済みます。

このように、高額療養費制度は非常に強力です。

この「最終的な自己負担額」を基準に、「では、差額ベッド代や雑費のために、1日あたりいくらの保障があれば安心か？」と考えることが、無駄のない保険選びの第一歩となります。

健康保険適用外の費用

では、実際に入院したらいくらかかるのでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、

• 入院時の自己負担費用の総額は平均で19.8万円
• 1日あたりでは平均20,700円

平均でもこのくらいの費用が必要と言われています。

出典：公益財団法人　生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」

• 差額ベッド代：個室や少人数の部屋を希望した場合の追加料金
• 先進医療の技術料：公的保険の対象外となる高度な医療技術
• 入院中の食事代の一部：1食あたり460円などが自己負担となります
• その他の雑費：交通費（お見舞いに来る家族の分も含む）、パジャマやタオルなどのレンタル代、日用品の購入費など

1日5,000円や10,000円といった民間の医療保険の入院給付金は、まさにこうした「公的保険でカバーされない費用」を補うために大きな力を発揮します。

大切な年金や貯蓄を、治療費以外のことで取り崩さずに済む安心感は、想像以上に大きいものです。

データで見る70歳代の保険加入実態

こう感じる方もいるかもしれません。

しかし、そんなことはありません。
多くの人があなたと同じように不安を感じており、将来を見据えて備えています。

このデータからも分かるように、多くの人は公的制度だけに頼らず、民間の保険を上手に活用して将来に備えています。

周囲の人がすでに準備を進めていると知れば、「自分もそろそろ考えてみよう」と前向きな一歩を踏み出すきっかけになるはずです。

持病があっても選べる医療保険の種類と選び方

健康状態に不安があっても、医療保険の選択肢はあります。

ここでは、持病がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型保険」と、より重い持病でも検討できる「無選択型保険」について解説します。

持病があっても諦めない「引受基準緩和型保険」

「引受基準緩和型医療保険」は、健康状態に関する告知項目を3つ～5つ程度に限定し、「すべて『いいえ』であれば申し込み可能」とする医療保険です。

一般的な保険のように、詳しい病歴や健康診断の数値を申告する必要がありません。

引受基準緩和型保険のメリット・デメリット

もし加入できなかったり、「〇〇の病気については保障しません」といった条件が付いたりした場合に、初めて引受基準緩和型を検討するのが賢い順番です。

この一手間が、月々の保険料を安く抑えることにつながります。

最後の砦「無選択型保険」

引受基準緩和型保険への加入も難しい、より重い持病をお持ちの方のために、「無選択型医療保険」という選択肢も存在します。

これは、健康状態に関する告知が一切不要で、申し込めば誰でも加入できる保険です。

無選択型保険のメリット・デメリット

「無選択型医療保険」は保険料が非常に高いため、場合によってはその保険料を毎月貯蓄していく方が、合理的であるケースも少なくありません。

無選択型保険は、どうしても保険という形で備えたい場合の最終手段です。

保険と税金・相続の関係

保険は、医療費への備えだけでなく、大切な家族に資産をどのように遺すかという「相続」の問題とも深く関わっています。
ここからは、ファイナンシャルプランナーならではの視点で、保険を活用した賢い相続対策をご紹介します。

相続税を賢く減らす「生命保険の非課税枠」

生命保険（死亡保険）には、他の金融資産にはない大きなメリットがあります。

生命保険の非課税枠
「500万円 × 法定相続人の数」までの死亡保険金が相続税非課税になる制度

例：夫が亡くなり、妻と子ども2人（法定相続人3人）が相続する場合
非課税枠は 500万円 × 3人 = 1,500万円

この金額までの死亡保険金には相続税がかかりません。

もしこれが預貯金だった場合、全額が課税対象となるため、この差は非常に大きいと言えます。

このお金は葬儀やお墓、遺品整理などの費用に充てられ、遺族の経済的負担を大きく軽減できます。

医療保険で「生きている間のリスク」に備え、死亡保険で「旅立った後の家族」を守る──この両輪で考えることが、シニア世代の賢い保険戦略です。

「争族」を避けるための保険金受取人の指定

相続が「争族」になってしまう悲しいケースは少なくありません。

不動産や預貯金などの遺産は、原則として相続人全員の話し合い（遺産分割協議）で分け方を決めなければならず、これがトラブルの火種になりがちです。

しかし、受取人を指定した死亡保険金は、「受取人固有の財産」とみなされます。

受取人固有の財産＝遺産分割協議の対象外となり、他の相続人の同意がなくても、受取人が単独で、かつ速やかに受け取ることができるお金。

例えば、「長年、身の回りの世話をしてくれた長女に、感謝の気持ちとして多めに財産を遺したい」と考えた場合、その分を死亡保険金で準備し、長女を受取人に指定しておくことで、その想いを確実に、そしてスムーズに実現することができます。

これは、遺言書と同じくらい強力な、家族への愛情を形にする方法なのです。

入院給付金やリビング・ニーズ特約に税金はかかる？

保険と税金の関係は複雑です。
ここで主要なポイントを一度に確認しておきましょう。

• 入院給付金・手術給付金・先進医療給付金
  
  これらは、被保険者（保険の対象者）本人が受け取るものであり、税金は一切かかりません（非課税）。
  治療のために受け取るお金に税金がかかる心配はないので、ご安心ください。
  
• リビング・ニーズ特約
  
  余命6か月以内と診断された場合に、死亡保険金の一部または全部を生前に受け取れる特約です。
  これも、本人が受け取る限り非課税です。
  
• 死亡保険金
  
  前述の通り、契約者と被保険者が同一人物で、相続人が受け取る場合は相続税の対象となります（非課税枠あり）。
  
  もし、契約者・被保険者・受取人がすべて異なる場合（例：契約者＝夫、被保険者＝妻、受取人＝子）は、贈与税の対象となり、税負担が非常に重くなるため注意が必要です。
  

実例紹介　保険で助かった人、後悔した人、トラブルになった人

ここでは、保険をめぐる3つのリアルな実例をご紹介します。

成功例　持病があっても入れた保険で、貯金を崩さず治療に専念

失敗例　入院保障は万全だったが、退院後の通院治療で後悔

トラブル例　生命保険が原因で、兄弟の仲に亀裂が入ってしまった

よくある質問

最後に、シニア世代の保険検討でよく寄せられる質問にお答えします。

まとめ　70歳過ぎても入れる！安い医療保険の選び方と注意点を徹底解説！

70歳からの保険やお金の備えについて、漠然と感じていた不安が、少しでも具体的な「やるべきこと」に変わっていれば幸いです。

大切なのは、日本の手厚い公的制度を土台とし、それでカバーしきれない部分だけを、自分に合った安い民間保険で賢く補うという考え方です。

持病があっても選択肢はあり、生命保険は相続対策としても強力な味方になります。

弊社では、経験豊富なFPが無料でご相談を承っております。
あなたの安心した未来作りを、ぜひお手伝いさせてください。