医療保険に入らないと後悔する！？必要性と選び方を徹底解説！

医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときに保障が受けられる、いざという時に役立つ頼もしい保険です。

医療保険は形のない商品のため、同じように思う方は多いでしょう。
しかし、病気やケガは突然起こってしまうものです。

あの時入っておけばよかった…と後悔しないように早めに準備しましょう。

この記事では、医療保険に加入らなくて後悔した方の声とともに、医療保険の必要性や選び方のポイントを解説します。

医療保険に入らなくて後悔した方の声

これらは、弊社に寄せられた、お客様の声です。

「入院してもなんとかなる！」と考えていても、実際に病気やケガをしたときは、医療保険に入っておけばよかったと後悔する方が多いことがわかります。
どんなに健康な人であっても、この先も病気やケガをしないとはいえません。

医療保険に入らなくて後悔した、主な4つの理由をみていきましょう。

入院時の自己負担額が大きかった

医療保険に入らず後悔した方の声1つ目は、入院時の自己負担額が大きかったことです。

高額医療費制度とは
ひと月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額を超えた分が、あとで払い戻される制度

たしかに、高額医療費制度を利用すれば、治療費は一定額までしかかかりません。

治療費以外にかかる費用は、たとえば以下のものがあります。

差額ベッド代は、通常の大部屋より、条件のよい個室等を利用したときに支払う差額費用です。
厚生労働省 令和元年9月「第422回中央社会保険医療協議会」によると、1日あたりの差額ベッド代平均は6,258円です。
また、入院時の食事代は1食460円と決まっています。(2022年3月現在)

仮に、差額ベッド代がかかる入院の場合、平均差額ベッド代と食事代だけで1日7,638円かかってしまうのです。

貯金で賄えたとしても、入院が長期化したり、治療を繰り返したりした場合、さらに自己負担額は大きくなります。

治療の選択肢が少なくなった

医療保険に入らなくて後悔した方の声2つ目は、治療の選択肢が少なくなったことです。
症状にもよりますが、費用面の準備ができないと、受けたい治療が受けられない可能性があります。
医療技術は日々進化しています。

　

重粒子線治療・陽子線治療とは
がんの放射線治療の一種
がん細胞にピンポイントで照射できるため、身体への負担が少なく、治療効果が高い先進医療のこと

重粒子線治療や陽子線治療は先進医療のため、費用は全額自己負担、約300万円の費用がかかります。

先進医療とは
国は認めているけれど、公的医療保険の対象にならない医療のこと
先進医療による治療を受けた場合は、全額自己負担となる

しかし、医療保険の「先進医療特約」に加入していると、先進医療の給付金を受け取れます。
病気に不安は付き物です。
治療の選択肢が増えることで、安心感が得られる方が多いようです。

収入減により生活が苦しくなった

医療保険に入らなくて後悔した方の声3つ目は、収入減により生活が苦しくなったことです。
長期間にわたる入院は、治療費としての支出を増やすだけでなく、働けなくなることによる収入の減少という、逸失収入のリスクも発生します。

逸失収入とは
本来であれば得られたはずなのに、病気やケガなどで得られなかった収入

短期間の入院や福利厚生のしっかりした会社であれば、傷病手当金などにより、逸失収入を抑えられるかもしれません。

傷病手当金とは
傷病手当金は、怪我や病気で働けない間の収入を一定額保障してくれる制度
健康保険に加入している方が対象

しかし、自営業の方は健康保険が無いため、収入に対する保障がありません。
そのため、入院のために休業する期間が、そのまま逸失収入につながる可能性が高くなります。

精神的な不安が大きかった

医療保険に入らず後悔したこと4つ目は、精神的な不安が大きかったことです。
ただでさえ入院しているときは、精神的な負担が大きくなりますが、費用の心配が重なると、さらに不安が大きくなります。

また、老後の医療費について考えると、不安になるという方も多いです。
以下は人口10万人に対する、医療施設で受療した患者数です。

年齢別に見た受療率(人口10万人あたり)

年齢	入院	外来
30～39歳	293人	3,153人
40～49歳	354人	3,572人
50～59歳	655人	4,857人
60～69歳	1,151人	7,051人
70～79歳	2,080人	11,148人
80～89歳	4,479人	12,079人

平成29年　厚生労働省「患者調査の概況」より作成

高齢になると受療率が増加しており、老後の時点でも医療保険は必要なことがわかります。

たしかに、高齢になると公的な医療制度は充実します。
しかし、あくまでも現時点での保障に過ぎないことを念頭に置く必要があります。

公的医療制度の自己負担が増えた理由として、当然、少子高齢化があります。
少子高齢化によって、国の社会保障が減ることは、ほぼ確実です。

自分の老後を想像してみてください。
数十年後、公的医療保険が大きく変わっていたら、自己負担が予想以上に大きくなるかもしれません。

将来の不安を自助努力で解決するために、医療保険は老後にこそ必要です。

医療保険に加入するメリット

医療保険に加入することで、どんなメリットが得られるのでしょうか？
ここでは、医療保険のメリット4つをお伝えします。

貯蓄を減らさずに病気やケガのリスクに備えられる

医療保険に加入するメリット1つ目は、貯蓄を減らさずに病気やケガのリスクに備えられることです。
入院した場合、医療保険未加入時と医療保険加入時で自己負担額の差がどれくらいあるのかを確認してみましょう。

給付金受取事例

まずは、医療保険に加入していなかったときの費用です。
公的な健康保険に加入している場合でも、病気やケガをすればある程度の自己負担が発生します。

下の表は、過去5年間の入院したときの自己負担額ごとの割合です。

自己負担額	割合
5万円未満	7.6％
5万円～10万円未満	25.7％
10万円～20万円未満	30.6％
20万円～30万円未満	13.3％
30万円～50万円未満	11.7％
50万円～100万円未満	8.4％
100万円以上	2.7％

生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」より作成
治療費・食事代・差額ベッド代・交通費・衣類日用品などを含む。

上の表から、10万円～20万円を自己負担した方が多いことがわかります。
生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、過去5年間の入院自己負担額の平均は20.8万円です。
これは高額療養費制度を適用した上での自己負担額です。

次に、医療保険に加入していたときの費用を見てみましょう。

医療保険の保障内容は、契約のプランによって異なりますが、生命保険文化センター令和元年「生活保障に関する調査」・厚生労働省の「平成29年 患者調査」による、平均入院日額、平均入院日数で検証してみます。

医療保険から40万円受け取れます。

貯蓄と保険の違い

実際に、入院してもお金の心配をしなくていいほど貯蓄が多い方は、医療保険は不要かもしれません。
しかし、医療保険は万一のときのリスクを軽減できるお守りのようなもの、目的が貯蓄とはまったく異なるのです。
また、仕組みにも大きな違いがあります。

仮に、入院費に20万円かかるとして、貯蓄で準備した場合と医療保険で準備した場合を比較してみましょう。

同じ5,000円でも、大きな違いがあることがわかります。

「元を取りたい」という考えが強い方には医療保険は向いていないかもしれませんが、少しでも病気やケガの心配がある方には、医療保険をオススメします。

一時金の保障もオススメ

貯蓄を減らさず病気やケガのリスクに備えるには、一時金の保障もオススメです。

一時金とは
給付条件に該当したときに受け取れるまとまった給付金のこと。

短期入院や、入院をしない治療でもまとまった金額を受け取れるので、備えると安心な保障です。
一時金での保障には以下のようなものがあります。

一時金の種類

保障の名前	保障内容	支払例
入院一時金	1日以上入院したときに受け取れる	1入院30万円など
がん診断一時金	がんと診断されたときに受け取れる	1回100万円など
生活習慣病一時金	所定の七大生活習慣病の治療目的として1日以上入院したとき受け取れる	1回50万円など

保険商品によって支払条件や給付額が異なりますので、加入前に確認しましょう。

給付金が受け取れるためよりよい治療方法が選べる

医療保険に加入するメリット2つ目は、給付金が受け取れるため、よりよい治療方法が選べることです。
もし、あなたが病気になったとき、どこまでの治療を望みますか？

より病気が改善する可能性があるなら、できる限りの治療を受けたいと、先進医療や自由診療を受ける人も増えています。
高額な費用の準備もできる医療保険は、治療の選択肢を少なくしないためにも必要な備えです。

また、費用を準備することで、病院の部屋の選択など治療環境の選択肢も増えます。
大部屋だとほかの入院患者もいる中で、大きなストレスがかかることもあるでしょう。
医療保険で差額ベッド代の準備をしておくことで、快適な空間で治療に専念できます。

生命保険料控除が利用できる

医療保険に加入するメリット3つ目は生命保険料控除が利用できることです。

生命保険料控除とは
生命保険に加入し、保険料の支払払いをしている人が、1年間で支払った保険料のうち一定額を所得から控除できる制度

控除された分、所得が低くなることにより、所得税、住民税の節税ができます。

生命保険料控除は「一般生命保険料控除」「個人年金保険料控除」「介護医療保険料控除」の3つの枠があり、一般的な医療保険は介護医療保険料控除の対象になります。
実際にいくら控除されるのか、確認してみましょう。

新制度（2012年1月1日以降契約分）での控除額の計算方法は以下の通りです。

年間払込保険料	控除額
所得税：20,000円以下 住民税：12,000円以下	年間払込保険料全額
所得税：20,000円超40,000円以下 住民税：12,000円超32,000円以下	所得税：年間払込保険料×２分の１＋10,000円 住民税：年間払込保険料×２分の１＋6,000円
所得税：40,000円超80,000円以下 住民税：32,000円超56,000円以下	所得税：年間払込保険料×４分の１＋20,000円 住民税：年間払込保険料×４分の１＋14,000円
所得税：80,000円超 住民税：56,000円超	所得税：一律40,000円 住民税：一律28,000円

また、控除限度額は以下の通りです。

	一般生命保険料控除	個人年金保険料控除	介護医療保険料控除	控除額合計
所得税	4万円	4万円	4万円	12万円
住民税	2.8万円	2.8万円	2.8万円	7万円

医療保険は「介護医療保険料」の対象になるため、支払った保険料の金額により、所得税で最大4万円、住民税で最大2.8万円が所得から控除されます。

尚、2011年12月31日以前に契約した保険に関しては、以下の計算方法および控除限度額になるので注意しましょう。

年間払込保険料	控除額
所得税：25,000円以下 住民税：15,000円以下	年間払込保険料全額
所得税：25,000円超50,000円以下 住民税：15,000円超40,000円以下	所得税：年間払込保険料×２分の１＋12,500円 住民税：年間払込保険料×２分の１＋7,500円
所得税：50,000円超100,000円以下 住民税：40,000円超70,000円以下	所得税：年間払込保険料×４分の１＋25,000円 住民税：年間払込保険料×４分の１＋17,500円
所得税：100,000円超 住民税：70,000円超	所得税：一律50,000円 住民税：一律35,000円

また、控除限度額は以下の通りです。

	一般生命保険料控除	個人年金保険料控除	控除額合計
所得税	5万円	5万円	10万円
住民税	3.5万円	3.5万円	7万円

治療に専念できる

医療保険に加入するメリット3つ目は、治療に専念できることです。
病気やケガで働けない期間に収入が途絶えても、子どもの教育費や家のローンはかかります。
貯金を切り崩しながらやりくりしても、いつか底をつくのでは…という不安は常に隣合わせになるでしょう。

医療保険に加入することは、精神的な不安を軽減することにもつながります。

後悔しない医療保険の選び方

医療保険は、ネット広告やテレビCMなど、見ない日はないほどたくさんの商品が販売されています。

医療保険の主契約となる、基本的な保障内容は以下の通りです。

現在販売されている大半の医療保険は、上記の保障内容を主契約とし、他にほしい保障を特約として付加する形式が一般的です。

医療保険＝主契約＋特約

以上を踏まえた上で、選ぶポイントを確認していきましょう。

加入目的を明確にする

後悔しない医療保険の選び方1つ目は、加入目的を明確にすることです。
医療保険に加入する目的はさまざまでしょう。
加入目的によって、付ける保障を選択する必要があります。

たとえば、以下のように加入目的によって、医療保険の選び方、必要な特約は変わります。

加入目的の例	付ける保障例
急な入院や通院に備えたい	入院給付金 手術給付金 通院給付金　など
高額な医療に備えたい	先進医療特約 がん特約　など
入院したときの収入減少に備えたい	就業不能保障特約　など

上記の中でも、とくに罹患者が増加し、治療が長期化する可能性の高い、がんや生活習慣病にはしっかり医療保険で備えることをオススメします。

がんや生活習慣病の保障を手厚くするのもオススメ

がんや生活習慣病は、高額な医療費や治療が長期にわたることもあるので、手厚い保障の準備が必要です。

生活習慣病とは
不適切な食生活、運動不足、喫煙等で起こる病気
生活習慣病の中でも日本人の死因の上位を占めている、がん、急性心筋梗塞、脳血管疾患は「三大生活習慣病」という
さらに高血圧疾患、糖尿病、腎疾患、肝疾患を加えた7つの病気のことを「七大生活習慣病」という

七大生活習慣病の患者数は、厚生労働省「平成29年患者調査の概況」によると、日本の全人口の約15％にあたる1,850万人です。

また、七大生活習慣病が死因に占める割合は以下の表のとおりになります。

主な死因別死亡数の割合

死因	割合
がん	27％
心疾患	15％
脳血管疾患	7％
腎疾患	3％
肝疾患	1％
糖尿病	1％
高血圧性疾患	1％
その他	44％

厚生労働省「令和2年人口動態統計月報年計」より作成

上の表から、七大生活習慣病による死亡割合は、全体の死亡数の約56％です。
患者数が全人口の約15％であるものの、死因としては50％を超えることは、それだけ七大生活習慣病が重い病気であることがわかります。

個別の症状によっても異なりますが、生活習慣病になると、「治療が長期にわたること」「治療費が高額になること」「休職、退職を余儀なくされること」が可能性として考えられます。

また、生活習慣病は、完治しても、症状が再発する可能性もあります。
何回治療を受けても保障金額が少なくならない保険や、一時金の給付回数に上限がない保険がオススメです。
ただし、特約を追加していくとその分保険料が高くなっていきます。

保険料と保障のバランスがとれているか確認しましょう。

加入や見直しのタイミングを逃さない

医療保険はできるだけ早く加入したほうがいいとはいえ、保険料が発生するため、気軽に加入出来るものではありません。
しかし、加入するタイミングを逃すと、希望の保障が準備できない可能性もあります。

ここでは、医療保険加入や見直しのタイミングをご紹介します。

健康なうちに加入することが鉄則

医療保険は健康なうちに加入するのが鉄則です。
加入時に健康状態の審査があるため、状況によっては加入できないこともあります。
とくに病気をした直後であれば、医療保険に加入できない可能性が高いです。

ただし、医療保険を検討している時点で、すでに持病の治療中の方や既往歴がある方もいるでしょう。
そんな方のために、通常の医療保険より加入基準を緩和した医療保険や、告知の必要がない医療保険も販売されています。

引受基準緩和型保険とは
一般の保険より健康状態の告知内容を緩くしている保険のこと
持病がある方や入院・手術をしたことがある方でも加入しやすい保険

無告知型保険とは
健康状態の告知が必要ない保険のこと

引受基準緩和型医療保険は、一般の保険よりも加入基準が緩和されていますが、保険料が高めに設定されているなどのデメリットもあるので、内容をしっかり理解してから加入を検討しましょう。

以下の記事で詳しく説明しています。

就職したとき

就職したときも医療保険に加入するいいタイミングです。
就職したときに加入するメリットは2つあります。

保険料は加入する年齢が上がるとともに、高くなっていくため少しでも若い年齢での加入がオススメです。
また、若い世代は病気のリスクも少ないため、病気をしていない若い時が加入しやすいです。

結婚したとき

結婚したときも医療保険に加入するタイミングです。
今まで自分一人での生活だったものが、家族が増えることを考えると、十分な医療保障が必要になってきます。

家族が生活費に困らないように入院日額を上げたり、一時金がついた特約を選んだりと、内容を手厚い保障への見直しもオススメです。

また、将来子どもをもつ予定の方も、医療保険はオススメです。
妊娠・出産は、予想外のトラブルも保障の対象であることが多く、出産時の「帝王切開」も保障の対象になります。
妊娠してからでは、希望の保障内容を準備できない可能性も高いため、早めに検討してみましょう。

以下の記事でも女性の医療保険について詳しく説明しています。

結婚や出産などライフイベントの際は、今度の生活や計画の見通しを考えることが大切になります。
しかし、自分でライフプランを作るのはなかなか、難しいのではないでしょうか。

弊社に問い合わせいただきますと、ライフプランニングのプロが、お客様それぞれのライフプランを作成し、ご案内します。
ぜひお気軽にお問い合わせください。

保険期間を検討する

医療保険の保険期間の種類は主に、「定期」と「終身」に分かれます。

終身保険は、加入時に保険料の払い込み期間を決めるため、払込期間終了後は「保険料の支払いはないが保障は亡くなるまで続く」という状況が作れます。

保険料は定期タイプより終身タイプの方が高いですが、加入時の保険料は上がることはありません。
そのため、比較的若いうちに終身タイプに加入し、一生涯の医療保障を準備しておくことで、大きな安心を手にできます。

実は終身医療保険は若いうちに加入した方が、保険料総額も安くなります。

実際の保険料を確認してみましょう。
下記は、ある保険会社を参考にした契約年齢別の保険料総額を比較したものです。

契約年齢別の保険料総額比較表

加入時の年齢	保険料払込期間	月額保険料	保険料総額
30歳男性	65歳(35年間)	2,115円	888,300円
40歳男性	65歳(25年間)	3,192円	957,600円
50歳男性	65歳(15年間)	6,007円	1,081,260円
60歳男性	65歳(5年間)	20,391円	1,223,460円

若いうちに医療保険に入ると保険料が安いため、支払期間は長くても保険料総額は安くなります。

よくある質問

医療保険は入った方がいいですか？

医療費にあてられる貯蓄が十分ある方以外は、医療保険への加入をオススメします。
保険料を抑えた最低限の医療保障や、収入保障や生活習慣病の保障など、ほしい保障をカスタマイズすることもできます。

健康診断で指摘があり、がんの疑いがあったのですが、今から医療保険に入れますか？

残念ながら、がんの疑いがある状態では医療保険に加入できません。検査の結果、問題なければ加入できます。

損をするから医療保険はいらないと聞きましたが、本当に必要ないですか？

保険を使う機会なかった場合、保険料の支払いがもったいないと感じることもあるでしょう。
掛け捨てタイプに苦手意識があるなら、将来の保障の準備もできる終身タイプの医療保険をオススメします。

医療保険に入らないと後悔する！？必要性と選び方を徹底解説！まとめ

この記事では、医療保険に入らず後悔した方の声や選び方についてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

この記事では医療保障の必要性をご紹介してきましたが、どの保障が自分にあっているかはライフスタイルによって変化するため、一概には言い切れません。

とくに医療保険は、保障内容や特約など数多くの種類が販売されており、それぞれ保障内容も異なります。
そのため、「保障されると思っていたが、実は保障されなかった」と加入してから気づく方もいるのです。

加入してから後悔しないためには、保険に詳しいファイナンシャルプランナーに相談するのが一番です。
医療保険を複数扱う弊社では、経験豊富なファイナンシャルプランナーが一人ひとりにあわせ必要な保障をご案内いたします。

お電話やオンラインでのご相談も大歓迎です。
ぜひ、お気軽にご連絡ください。

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