医療保険は何歳まで必要なのか?高齢者のリスクや見直しのポイント!

「人生100年時代」と言われている昨今、医療保険は何歳まで必要なのでしょうか？

医療保険に対する考え方は人それぞれ異なります。
例えば、治療費の心配をしなくていいほど貯蓄が多い方は医療保険は必要ないでしょうし、老後の生活費に不安のある方は医療保険が必要だからです。

そのため、「医療保険は〇歳まで必要」と言い切ることは難しいのです。

この記事では、高齢者が利用できる公的保障や医療保険の必要性、70歳以降の方の医療保険の選び方などをご紹介しています。

80歳を過ぎると選択肢が少なくなるため、今から老後の備えを検討することはとても重要です。
老後の不安要素を少なくするため、今のうちに医療保障の設計をしておきましょう。

医療保険が何歳まで必要なのかは人それぞれ

医療保険は、病気や怪我で入院や手術をした際に給付金が受け取れる保険です。
逆に言えば、入院や手術をしない限り、保険料を支払ってもお金は受け取れません。
では、なぜ医療保険が必要になるのでしょうか。

それは、万一のときに多額のお金を支払うリスクを回避するためです。
そのため、入院や手術をしてもお金の心配ないほど貯蓄が多い方には、医療保険は必要ありません。
これは、高齢者でも同様です。

つまり実際には、「医療保険が何歳まで必要なのかは、人それぞれ異なる」ということになります。

以降では、高齢者が利用できる公的制度と、なぜ医療保険が一生涯必要なのか、様々なリスクをお伝えしていきます。

死亡保険に関する記事もご参考ください。

医療費を公的制度と貯蓄で補える方は医療保険の必要性は低い

医療保険に加入する前には、公的制度を確認しておくことが重要です。
公的制度で補えない部分を医療保険で補うことにより、無駄のない保険選びが可能だからです。

特に、65歳以上になると医療費の自己負担が少なくなるため、貯蓄が多い方は公的医療と貯蓄で医療費を補える方もいるでしょう。
ここでは、60歳以降の方の公的制度を中心にご紹介していきます。

医療費の負担割合が少なくなる[後期高齢者医療制度]

日本は、国民全員が必要なときに医療を受けられる「国民皆保険制度」を取り入れており、健康保険に加入することで、誰でも一定割合で医療が受けられます。

会社員や個人事業主など立場によって加入する健康保険の種類は多少違いますが、6歳以上70歳未満の方が病院等で負担する割合は、医療費全体の3割です。
そして、75歳以上になると、すべての方が「後期高齢者医療」に切り替わります。

所得額が現役並み以外の方の医療費負担割合は1割ですが、2022年10月以降は所得により「1割・2割・3割」の3段階に区分されます。

厚生労働省の調べによると、2022年10月以降に後期高齢者で医療費負担が1割になる方は「約130万人・全体の約8％」、2割になる方は「約370万人・全体の約23％」です。

ただし、2025年までは激変緩和措置がとられ、外来での医療費負担の増加額は最大で月額3,000円に抑えられます。

2025年までは、実質負担金額は単純に2倍になる訳ではありません。
詳しくは、厚生労働省/高齢者医療制度でご確認ください。

また、現役並みの所得がある75歳以上の方の自己負担割合は、若い世代と同様の3割です。
そのため、75歳になると、必ずしも医療費の自己負担が減る訳ではないのです。

医療費の自己負担額が一定までになる[高額医療費制度]

高額医療費制度とは、医療費が高額になった時に払い戻しが受けられる制度です。
年齢や所得状況に応じて自己負担額限度額が設定され、その金額を超えた分が払い戻しされます。

70歳以上で現役所得並み以外の方（年収370万円未満）は、１カ月の世帯ごとの医療費上限と個人の外来窓口支払金額の上限が、以下のように設けられています。

区分	外来窓口支払上限金額 （個人）	１カ月の医療費上限金額 （世帯合計）
年収156万円以上370万円未満	18,000円 （年間144,000円）	57,600円
住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
住民税非課税世帯 （年金収入80万円以下など）		15,000円

また、70歳以上で現役並み所得がある方は、以下のような70歳未満の方と同様の制度になります。

適用区分（69才以下の方）		ひと月の上限額（世帯ごと）
ア	年収約1,160万円～	252,600円＋(医療費－842,000)×１%
イ	年収約770万円～約1,160万円	167,400円＋(医療費－558,000)×１%
ウ	年収約370万円～約770万円	80,100円＋(医療費－267,000)×１%
エ	～約370万円	57,600円
オ	住民税非課税世帯	35,400円

70歳以上でも医療保険が必要な3つの理由

確かに、両者とも利用すべき制度です。
ただし、70歳以上の方全てに医療保険が不要とは言い切れません。
ここでは、70歳以上の方に医療保険が必要な3つの理由をご紹介します。

高齢になるほど病気や怪我のリスクは上がる

1つ目は、高齢になるほど病気や怪我のリスクが上がるためです。
今まで入院や手術の経験がない方は、医療保険の必要性を感じない方も多いでしょう。

しかし、高齢になるほど、病気や怪我のリスクは高くなり、入院や手術のリスクも上がります。
以下は、厚生労働省/「年齢階級別病床種類別の推計入院患者数等について」による、1年間の入院患者数と入院日数を表したものです。

高齢になるほど入院日数が長くなることがわかります。

また、平均寿命と健康寿命の差は「男性で8.8歳・女性で12.3歳」あり、70代以降になると多くの方が健康リスクを抱えることがわかります。

健康寿命とは
日常生活に制限のない期間のこと

高齢になるにつれ入院のリスクが高いことを考えると、安易に医療保険は不要と言い切れないことがわかるでしょう。

入院すると治療費以外にもお金がかかる

2つ目は、入院すると治療費以外にもお金がかかるためです。
入院や手術をした際にかかる費用は、治療費だけではありません。

差額ベッド代は個室だけでなく、4人部屋からかかる病院は多いです。
また、高齢になると、退院後に介護が必要なケースが増えてきます。

介護保険を利用しても一定額以上は自己負担です。
さらに、自宅をバリアフリーに改装する方も多く、想定以上の費用がかかります。

しかし、医療保険から給付金が受け取れれば治療費以外の諸費用に充てられ、ご家族の負担も減らせるのです。

年金のみでゆとりある生活を送れる世帯は少ない

3つ目は、年金のみでゆとりある生活を送れる世帯は少ないためです。
70歳以上になると、退職し、年金で生活する方も多いでしょう。

厚生労働省/「令和２年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、保険料を25年以上納付した方の2020年の年金受取額の平均額は以下の通りです。

また、総務省/「家計調査報告（家計収支編）2020年（令和２年）平均結果の概要」によると、65歳以上で夫婦のみの無職世帯の平均社会保障給付額は「219,976円」、月額20万円程度です。

対する支出の平均額も確認してみましょう。
生命保険文化センター/「令和元年度・生活保障に関する調査」による、65歳以上の夫婦2人の日常生活費の平均額は「月額22.1万円」、この金額は、最低限の日常生活ができる費用です。

旅行やレジャー、趣味や習い事などを含めたゆとりある生活費にかかる費用はプラス14万円、つまり月額約36万円の費用がかかります。
「年金収入20万円に対し支出額は22万円、もしくは36万円」不足分は貯蓄を切り崩して生活している方が多いのが現状です。

この現状の中、公的制度があるからといって医療保険が不要と言い切ることはできるでしょうか？

医療保険は85歳まで加入できる

生命保険は商品ごとに加入可能年齢が定められています。
医療保険の加入年齢の上限は70歳～80歳が多いですが、商品によっては85歳まで加入できるものもあります。

ただし、加入の際には、健康状態の告知が必要です。
そのため、持病や既往症のある方は、希望の医療保険に入れないケースが多いのです。

高齢の方が効率的に必要な医療保障を準備する方法

高齢の方が効率的に必要な医療保障を準備する方法は、生命保険の加入状況により異なります。
ここでは、すでに生命保険に加入している場合と加入していない場合に分けてご紹介していきます。

生命保険や医療保険に加入している場合

すでに生命保険や医療保険に加入している方は、主に以下の2つのステップで医療保障を準備しましょう。

加入中の生命保険の確認ポイント

まずは、加入している生命保険の保障内容を確認してみましょう。
主な確認ポイントは、以下の通りです。

確認ポイント		確認内容
保障内容	医療保障	入院日額や手術給付金の金額、特約の有無
	一時金	がん・脳卒中・心筋梗塞など大きな病気の一時金の有無と金額
	死亡保障	保険金の金額
保険期間		定期タイプの場合は何歳まで更新できるか
保険料払込期間		何歳までか
その他		解約返戻金やお祝い金の有無

保障内容を見直しする

保障内容の確認ができたら、見直しを検討します。
保障内容は、最も重要なポイントです。
特に、長期間見直しをしていない方は、死亡保障が1,000万円以上ある方も多いのではないでしょうか？

これには理由があります。
30代～40代は子育てやマイホームを購入する方が多く、大きな死亡保障が必要だからです。

ただし、上記の図のように年月が経過するに連れ必要な死亡保障額は少なくなり、同時期に病気や怪我のリスクが上がってきます。
つまり、死亡保障を適切な金額に減額し、その分、医療保障を手厚くすることが見直しの重要ポイントなのです。

その他には、がんになった場合の一時金を付加することもオススメです。
また、60代以降になると、死亡保障の金額はお葬式代だけ残したいと考える方が多く、200万円～300万円に減額する方が増えてきます。

保険期間や保険料払込期間を見直しする

その他の見直しポイントは、保険期間と保険料払込期間です。
特に、定期タイプの生命保険に加入している方は注意が必要です。

定期タイプは、更新できる年齢が決まっているため、必ず保険満了の時期がきます。
そのため、一生涯の保障は持てないのです。

90歳満了の定期保険に加入している方が、満了後に医療保障を希望しても、その時点で加入できる医療保険はほぼありません。
そのため、一生涯の保障を希望する方は、この時点で終身タイプへ切り替えするか新規で加入し直す必要があります。

終身タイプに加入している方は、保険料払込期間を確認しましょう。
特に、保険料払込期間が「終身」になっている場合は、注意が必要です。

終身払いとは
生存している限り保険料の支払いが続く払い方のこと

保障は一生涯継続しますが、保険料の支払いも一生涯続きます。
逆に、保険料の払込期間が〇歳までと決められている有期払い場合は、「〇歳以降は保険料の支払いはないけれど保障は一生涯続く」という状態が作れます。

生命保険や医療保険に加入していない場合

生命保険や医療保険に加入していない場合は、新規で医療保険に加入しましょう。
選び方のポイントは以下の3つです。

終身タイプの医療保険を選ぶ

高齢の方が医療保険に加入する際には、終身タイプの商品がオススメです。
高齢になってから医療保険の加入を検討する方は、病気や怪我のリスクに備えたいという明確な目的があるでしょう。

病気や怪我のリスクは高齢になるに連れ高くなるため、途中で保障が無くなってしまう定期タイプより、一生涯保障が続く終身タイプがオススメです。

告知内容を確認し加入しやすい医療保険を選ぶ

告知内容を確認し、加入しやすい医療保険を選ぶことも重要です。
医療保険に加入する際には健康状態の告知が必要になります。

医療保険の審査は比較的厳しいため、持病や既往歴がある方は加入できないケースもあるのです。
また、加入できても「特定部位不担保や特定疾病不担保」の特別条件が付加されることも多く、その場合、持病や既往歴は保障されません。

希望の保障が準備できない場合は、引受基準緩和型医療保険を検討してみましょう。
引受基準緩和型医療保険とは、通常の医療保険より加入基準を緩和している保険です。
そのため、持病や既往歴がある方でも加入しやすいため、高齢の方に人気があります。

引受基準緩和型医療保険の告知内容は3つ程度と少なく、「はい・いいえ」の2択で答えられる内容なため簡単です。

一方、通常の医療保険申し込みの際には、持病や既往症の初診日・最終受診日や医療機関名・知慮内容・服用している薬の名
前など詳細な告知が必要です。また、医師による診断書が必要な場合もあり、想像以上に時間と労力がかかります。

そのため、あらかじめ告知内容を確認し、加入しやすい商品を選ぶことも選び方のポイントの1つなのです。

保障内容と保険料のバランスを考える

希望に合う医療保険が見つかったら、最後に保障内容と保険料のバランスを検討しましょう。
現在販売されている医療保険では、様々な保障が準備できます。

名称	保障内容	給付例
入院給付金	病気や怪我で入院した場合、入院日数に応じて支払われる	例：日額5,000円など （千円単位で選べる）
手術給付金	手術を受けた場合に給付される	例：入院中の手術１回につき10万円・日帰り手術１回につき2.5万円など

名称	保障内容	給付事例
先進医療特約	先進医療による療養を受けたときに給付される	例：先進医療療養にかかった同額など
特定疾病一時金特約	がん・心疾患・脳血管疾患の3大疾病と診断された場合に一時金が給付される	例：それそれ１回につき100万円など
がん特約	がんと診断された場合に一時金が給付されたり、入院日額が上乗せされたりする	例：がん1回につき100万円・がんで入院した場合に入院日額が5,000円上乗せされるなど
入院一時金特約	給付金の対象になる入院をした場合に一時金が給付される	例：１回の入院につき5万円など
通院特約	退院後(商品によっては入院前も)の通院をした場合に給付される	例：1日5,000円など
死亡保障特約	死亡した場合に保険金が支払われる	例：死亡保険金100万円など
健康祝金特約	保険を使わずに健康で過ごした場合に祝金が給付される	例：5年ごとに５万円など
女性疾病特約	女性特有の疾病による入院をしたときに給付される	例：1日5,000円など

ただし、生命保険の保険料は年齢や性別により保険料が定められ、高齢になるほど保険料も高くなります。
そのため、加入の際には長期的な保険料の支払いが可能かどうか、充分に検討しなければなりません。

「これだけは必要！」という保障内容の優先順位を決め、保険料とのバランスを検討することが重要です。
被保険者の年齢や健康状態によっては保険料が高額になるケースもあるため、状況によっては貯蓄の方がオススメのケースもあります。

安い保険料で一生涯の医療保障を準備したいなら

できるだけ安い保険料で一生涯の医療保障を準備したいなら、若いうちに終身医療保険に加入し、早めに払込を終える設定にしましょう。

下記は、ある保険会社を参考にした、加入年齢ごとに保険料の比較を表したものです。

加入年齢	払込期間	月額保険料	保険料総額
40歳	60歳（20年）	3,916円	939,840円
	終身	2,166円	未定 （76歳２か月の時に939,840円を超える）
50歳	65歳（15年）	6,007円	1,081,260円
	終身	3,165円	未定 （78歳５か月の時に1,081,260円を超える）
60歳	65歳（5年）	20,391円	1,223,460円
	終身	4,588円	未定 （82歳３か月の時に1,223,460円を超える）
70歳	終身払いのみ	6,779円	未定

ご覧のとおり、同じ一生涯の保障でもできるだけ若い年齢で加入した方が、保険料総額が少ないことがわかります。
若いうちに加入すればそれだけ保障期間も長いということです。
保障期間が長い上に保険料も安いので、一生涯の保障を希望する方は早めに終身タイプの医療保険に加入することがオススメです。

よくある質問

長期間の入院の場合、途中で給付金を請求することはできますか？

はい。可能です。診断書などが必要になるケースが多いですが、入院の途中でも給付金は受け取れます。

85歳まで加入できる医療保険の場合、86歳の誕生日の前日までに申し込みをすれば加入できますか？

生命保険の年齢の数え方には「満年齢」と「保険年齢」があるため、注意が必要です。

満年齢：現時点での年齢のこと
保険年齢：満年齢から６か月以下は切り捨て、6か月以上は切り上げて計算する年齢のこと
※1937年1月1日生まれの人

• 満年齢：2022年12月31日まで申し込み可能
• 保険年齢：2022年6月30日まで申し込み可能

保険証券を見ても保障内容がわからないのですが…。

保険証券を拝見させていただければ、弊社で今の保障内容をご説明いたします。お気軽にお問合せください。

医療保険は何歳まで必要なのか?まとめ

今回は、医療保険は何歳まで必要なのかを中心にお伝えしてきました。
覚えておきたいポイントをおさらいしておきましょう。

現在は、多くの保険会社からたくさんの医療保険が販売されています。
自分に必要な保障を準備したいと思っても、保険商品ごとの違いがよくわからない方も多いのではないでしょうか？

複数の保険会社の医療保険を取り扱う弊社にご相談いただければ、あなたに適した医療保険のご紹介が可能です。
お電話やオンラインでのお問合せも大歓迎です。
まずは、お気軽にご連絡ください。