がん保険の見直しはこれで大丈夫！失敗しないタイミングとポイントとは

がんの治療方法は年々進化しているため、定期的に見直しをしないと、いざというとき給金を受け取れないかもしれません。

この記事では、がん保険見直しのタイミング、ポイント、注意点をご紹介していきます。
この記事を読めば、自分が加入しているがん保険を見直したほうがいいか、迷っている方の悩みが解消できるはずです。

がん保険には定期的な見直しが必要

がん保険はすでに加入しているから大丈夫！と安心している方も多いでしょう。

昔のがん治療は、ほとんどが入院、手術での治療だったため、治療方法に合わせてがん保険も入院や手術の保障が中心でした。
しかし、現在では抗がん剤治療や放射線治療で通院しながらの治療が増えてきています。

また、「加入したときは独身だったけれど今は新しい家族が増えた」という方も多いでしょう。
生命保険で必要な保障内容は、生活環境の変化と共に変わります。
そのため、生命保険には定期的な見直しが必要なのです。

それでは実際にどんなときにがん保険を見直したほうがいいか見てみましょう。

がん保険見直しのタイミング

がん保険の見直しをするタイミングは主に以下の3点です。

10年以上がん保険を見直ししていないとき

がん保険見直しのタイミング1つめ目は、10年以上がん保険を見直ししていないときです。

10年以上見直しをしていない場合、保障内容が最新のがん治療とあっていない場合があります。
がんの治療の現場は日々大きく変わっているため、長期間見直しをしていないがん保険では、充分な給付金が受け取れない可能性があるのです。

まずは、今、加入しているがん保険の保障内容をしっかり確認してみましょう。
「保険証券を見ても、保障内容がよくわからない…」という方は、お気軽にご相談ください。

ライフステージに変化があったとき

がん保険見直しのタイミングの2つ目は、ライフステージに変化があったときです。

ライフステージとは、主に「結婚」「出産」「子どもの独立」「マイホーム購入」などがあり、人生の中でも大きな変化が起こりやすい時期のことです。

出費も多いこの時期に、不足な保障はないか、保険料は無理せず払っていける金額か、などを見直すことで効率的で安心な保険になります。

更新でがん保険の保険料が高くなるタイミングのとき

がん保険見直しのタイミング3つ目は、更新でがん保険の保険料が高くなるときです。

あらかじめ保険期間が決まっている定期保険は、満期時に自動更新されることも多いです。
しかし、保険は年齢とともに保険料が上がるため、同じ保障内容の場合、保険料は高くなります。
そのため、更新時には、今のままでのがん保険で継続するべきか否か、考える必要があります。

がん保険見直しのポイント

ここではがん保険を見直す際の主なポイントを4つお伝えします。

通院治療は給付金の対象か確認する

がん保険見直しのポイント1つ目は、通院治療が給付の対象かどうかを確認することです。

がん保険の通院治療の保障は主に2つあります。

名称	内容
通院給付金	がんの治療を通院でした場合「1日5000円」など、通院した日数に応じて受け取れる給付金
治療給付金	放射線治療や抗がん剤治療などを行った場合、月ごとに「10万円」など、定額で受け取れる給付金

通院給付金とは

がん保険の通院給付金は、がんの治療で通院した日額に応じて受け取れる給付金の金額が変わります。
また、商品によって以下のように給付条件が異なるので、加入前に確認しましょう。

実際にどのように支払われるのか、例を挙げてご紹介します。

この場合、「通院給付金日額10,000円×20回＝20万円」20万円を受け取ることができます

治療給付金とは

がん保険の治療給付金とは、所定のがん治療を受けた月ごとに定額で給付されます。
基本的には、入院の有無問わず、該当する治療を受けた場合に給付金が受け取れます。

実際にどのように支払われるのか見てみましょう

この場合、「治療給付金月額10万円×6か月＝60万円」60万円受け取ることができます。

診断給付金の受取条件と金額を確認する

がん保険見直しのポイント2つ目は、がん診断給付金の受取条件と金額を確認することです。
がん診断給付金は、保険商品によって、がんと診断された場合の給付金が、1回のみの場合と複数回受け取れる場合があります。

がん診断給金の金額には、50万円、100万円、200万円など保険商品によって異なりますが、使い道は自由です。
「結婚」「出産」の際には増やす、「退職」のときは減額するなど、保険料とのバランスを考えながらライフステージの変化に合わせて見直しましょう。

　

2回目以降の受取条件は保険商品によって異なるので注意が必要　

がん診断給付金の2回目以降の受取条件は保険商品によって異なるので注意が必要です。
保険会社によって以下のような条件があるので確認していきましょう

一度がんになると新にがん保険に入るのは難しくなるので、再発でも受け取れるがん保険がオススメです

上皮内がんの保障の対象かどうか確認する

がん保険見直しのポイント3つ目は、上皮内がんが保障の対象かどうか確認することです。
がんは大きく２種類あり、「悪性新生物」と呼ばれるがんと「上皮内がん・上皮内新生物」とよばれるがんに分けられます。

がん保険において、上皮内がんの扱いは、以下のように保険会社により保障が異なります。

上皮内がんについて、保険金・給付金が受け取れるかは、がん保険を比較する上で大きな違いになりますので、パンフレットなどで確認しておきましょう。

保険期間を検討する

がん保険見直しのポイント4つ目は、保険期間を検討することです。
がん保険の保険期間には、一定期間の保障に限られる定期型と一生保障が続く終身型とがあります。

掛け捨て型のがん保険は、若いときほど保険料が安い傾向があります。
働いている期間一定の間だけなど、ライフイベントに合わせて保障を見直したい人に向いています。

一方、終身型は保険料が一定金額となるため、若い時から老後まで備えたい人にオススメです。

がん保険見直しの注意点

ここではがん保険を見直す際の注意点をお伝えします。

保険料が上がるリスクがある

がん保険の見直しの注意点1つ目は、保険料が上がるリスクがあることです。

がん保険に限ったことではありませんが、生命保険は加入する年齢が上がるほど保険料が高くなります。
昔に入ったがん保険でも、保険料が安く保障も充実している場合もあるので、内容の確認が必要です。

免責期間が発生する

がん保険見直しの注意点2つ目は、免責期間が発生することです。

免責期間とは
保険会社が責任を免れる期間のこと
つまり、保険金や給付金の支払いがされない期間のこと

がん保険では、免責期間を90日ほど(約3か月)設けている商品が多いです。
その場合、加入から90日以内にがんと診断されても保障が受けられません。

基本的に、保険は加入期間に関係なく、給付条件に該当すれば給付が受けられる仕組みです。
しかし、がんの場合、初期の段階だと症状がでないこともめずらしくありません。

また、がんの疑いを感じつつも診断は受けないうちに、がん保険に加入する方もいるでしょう。
そのような方が加入後すぐにがんと診断され給付金を受け取ると、他の加入者との公平さが保たれません。
そのため、加入してから一定の「待期期間」を設けているのです。

中には免責期間を設けていない商品もありますが、その場合は「一時金や入院日額は受けとれない」など保障に制限があることがほとんどです。
特に、今のがん保険から乗り換えする形で新しいがん保険への契約を進める場合には、保障の空白を作らないように注意しましょう。

新しいがん保険へ見直しする場合には、免責期間の3か月が経過してから前のがん保険を解約することが重要です。

がん保険の見直しができない可能性もある

がん保険見直しの注意点3つ目は、がん保険の見直しができない可能性もあることです。

がん保険の見直しを検討しても、必ず見直しができるとは限りません。
現在の健康状態などを保険会社に伝えるための「告知義務」があるためです。

告知内容は保険会社によって変わるため一概には言い切れませんが、共通する主な内容は下記の通りです。

よくある質問

がん保険に加入してから10年以上たちます、見直ししたほうがいいですか？

保障内容が古い場合があります。現在のがん治療にあわせて見直しをオススメします。　

がん保険の保険料が高いと思っているのですが、安くなりますか？

加入内容によりますが、安くなる可能性があります。まずは弊社にお問い合わせください。

ポリープをとる手術をしているのですが、がん保険は見直せますか？

現在の健康状態、治療状況によって異なりますが、良性のポリープの場合、切除のみの手術で終わるためがん保険の見直しに問題ありません。

がん保険の見直しはこれで大丈夫！失敗しないがん保険見直しのコツ　まとめ

この記事では、がん保険の見直しについてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

がん保険と一言で言ってもその数は多岐に渡ります。
現在加入のがん保険の保障内容を理解し、自分に最適な保障特約をみつけることは時間と労力が必要になります。

そんなときは、ファイナンシャルプランナーの資格を持っている私たちに最適な生命保険選びのお手伝いをさせてください。
生命保険会社を複数扱う弊社では、お客様の状況や希望に最適な商品をご紹介させていただきます。

18社の保険会せください。社の商品を取り扱い豊富な経験があります。
お電話やメール、オンラインでのご相談・お手続きも可能です。

ぜひ、お気軽にお問合わせください。