パーキンソン病でも入れる保険は？通院・服薬中の告知と、認知症・手術があるときの注意点

「パーキンソン病と診断されたら、もう保険には入れないのでは」「親がパーキンソン病で、今の保険で足りるか心配」と思っていませんか。

パーキンソン病は、一般の保険では審査が厳しくなりやすい病気です。それでも、治療の内容や最後の入院・手術の時期、保険の種類によっては、申し込める保険が見つかることがあります。 また、指定難病の医療費助成や介護保険など、公的な制度で支えられる部分も大きい病気です。

この記事では、パーキンソン病の方とご家族が保険を考えるときのポイントを、当社が確認した告知の内容とあわせて解説します。告知の質問に当たるかを画面で確かめたい方は、「告知チェック」（病気は「そのほかの病気」を選びます。認知症の診断がある場合は対象外です）もお使いください。

パーキンソン病とは：保険を考える前に知っておきたいこと

パーキンソン病は、手足のふるえ、動きがゆっくりになる、筋肉がこわばる、転びやすくなるといった症状が、少しずつ進む病気です。50歳以上で多く見られます。

• 治療：不足する脳内の物質を補う飲み薬が中心です。症状や薬の効き方に合わせて、薬の種類や量を調整しながら長く治療を続けます。
• 入院：薬の調整や検査のために入院することがあります。
• 手術：薬で症状を十分におさえにくい場合などに、脳に電極を入れる脳深部刺激療法（DBS）などの手術が検討されることがあります。
• ほかの症状：病気が進むと、転倒による骨折、飲み込みにくさ、認知機能の低下などが起きることがあります。

保険の告知では、「病名」「診断された時期」「今の薬」「入院・手術の有無と日付」「認知症の診断の有無」が大切になります。お薬手帳や、入院・手術の記録（治療名・日付・入院の期間）を手元に用意しておくと、告知や相談がスムーズです。

パーキンソン病がある方が検討できる保険

※一般に、告知が少ない保険ほど保険料は高くなる傾向があります（年齢・保障をそろえた場合）。保障の範囲は商品によって違います。

検討する順番は、一般 → 引受基準緩和型 → 無告知型です。考え方は「持病があっても入れる保険とは？」で、医療保険の選び方は「持病があっても入れる医療保険」で詳しく説明しています。

一般の保険：病名と治療の内容をそろえて告知する

一般の保険の告知では、最近3か月以内の診察・検査・投薬や、何年かさかのぼった病気・入院・手術、健康診断での指摘などを聞かれます。パーキンソン病で通院・服薬中であれば、どれかの質問に「はい」になります。告知書では、次のような内容を答えることが多いです。

• 病名と、診断された時期
• 今の薬と、症状の程度（日常生活への影響）
• 入院・手術（脳深部刺激療法など）の有無と日付
• 転倒による骨折など、ほかのけがや病気の有無
• 認知症などの診断の有無

一般の保険では、進行する病気として、加入が難しくなったり、特別条件（保険料の割増、保険金・給付金の削減など）が付いたりすることが多い病気です。判断の基準は保険会社によって違うため、治療の記録を手元に用意し、質問に従って正確に告知しましょう。 一般の保険で難しい場合に、緩和型を検討します。

引受基準緩和型：当社が確認した3社では、パーキンソン病は「5年以内の特定の病気」に入っていない

緩和型の告知は、多くの会社で次の3つの型に分かれます。

1. 最近3か月以内に、入院・手術（会社によっては検査）をすすめられたか
2. 1年以内または2年以内（会社による）に、病気やケガで入院・手術をしたか
3. 5年以内に、特定の病気（がん、肝硬変、統合失調症、認知症など）で入院・手術や診断、通院・投薬などをしたか（何を聞くかは会社によって違う）

当社が取り扱う緩和型の医療保険で告知を確認できた3社では、3つ目の「特定の病気」にパーキンソン病は入っていませんでした。 そのため、通院・服薬をしていても、認知症などほかの病気で3に当たらなければ、2つ目の「入院・手術の時期」と1つ目の「直近のすすめ」で決まります。

※「候補」は候補になる可能性があるという意味で、加入できることを保証するものではありません。2026年11月時点の当社調べ。各社の募集資料（2025年3月〜2026年4月時点）の主契約の告知項目から作成。告知の内容は改定されることがあります。

緩和型の保険のしくみは「引受基準緩和型保険とは」で詳しく解説しています。

薬の調整の入院・手術・転倒のけがは告知の「入院・手術」に当たる？

パーキンソン病の方が見落としやすいのが、治療の途中で受けた入院や手術です。

• 薬の調整のための入院：治療のための入院なので、2つ目の質問（1年以内または2年以内の入院・手術）に当たります。入院した日を確認しましょう。
• 検査のための入院：検査のための入院も「入院」に含めると資料に書かれている会社があります（3社中2社）。
• 脳深部刺激療法（DBS）などの手術：手術を受けた日を2つ目の質問にあてはめます。電池の交換などで再び手術を受けた場合も、その日付の確認が必要です。
• 転倒による骨折など：2つ目の質問は病気やケガを問わないため、けがでの入院・手術も当たります。
• 手術や入院の予定がある：1つ目の「入院・手術のすすめ」の質問に当たります。
• 加入直後の支払い：加入から一定期間（1年など）は給付が減る商品があります。商品によって違うため確認が必要です。

認知症の診断がある場合：告知と「契約の意思能力」の2つの壁

パーキンソン病では、病気が進むと認知機能が低下することがあります。認知症の診断がある場合は、次の2つを分けて考えます。

1. 告知：当社が確認した緩和型の医療保険3社のうち、B社は5年以内の認知症での入院、C社は5年以内の認知症での診察・検査・治療・投薬を聞きます（A社の5年の質問の病名には入っていません）。
2. 意思能力：保険の契約は、ご本人が内容を理解して自分で判断できることが前提です。認知症の程度によっては、ご本人が契約の内容を理解して申し込むことが難しく、契約が無効になるおそれがあります。

新しく入るのが難しい場合も、今入っている保険を家族が請求できるようにする手続き（指定代理請求など）や、ご家族ご自身の保険で備える方法があります。詳しくは「認知症でも入れる保険」で解説しています。

死亡保険・がん保険を考えている方へ

死亡保険も、一般の保険で難しい場合は、緩和型・無告知型を検討することになります。死亡保険の緩和型にも、認知症を5年以内で聞く商品があります。医療保険と死亡保険では告知の質問が違うため、それぞれ確認が必要です。死亡保険の種類（終身・定期・収入保障）と告知の見方は「持病があっても入れる死亡保険」で解説しています。

がん保険の告知は、がんや上皮内がんの経歴が中心です。パーキンソン病をどう扱うかは保険会社によって違い、一般のがん保険が候補になることがあります。

パーキンソン病を告知しないで入るとどうなる？

「薬を飲んでいるだけだから」「症状が軽いから」と、パーキンソン病を告知しないで申し込むのはやめましょう。

• 告知は、告知書の質問に当たることを正しく答える義務です。
• 事実と違う告知をすると、告知義務違反として契約が解除されたり、給付金・保険金が支払われなかったりすることがあります。 入院・手術で給付金を請求したときに、加入前の受診歴が分かることもあります。
• 告知に当たるのに伝えなかった場合、保険に入っていても、いちばん必要なときに保障を受けられないおそれがあります。

質問に当たるかどうか迷う場合は、ご自身で判断せず、申し込み前にご相談ください。

パーキンソン病で使える公的な制度

パーキンソン病は、公的な制度で支えられる部分が大きい病気です。保険を考える前に、使える制度を確認しておきましょう。公的な制度は、自分で申請しないと使えないものがほとんどです。

指定難病の医療費助成

パーキンソン病は指定難病です。症状の重さが一定の基準（重症度の分類で中等症以上）を満たす場合、医療費の自己負担が軽くなる医療費助成の対象になります。基準を満たさない軽症の場合でも、医療費が高い月が一定の回数以上ある場合は対象になることがあります（軽症高額該当）。申請はお住まいの都道府県・指定都市の窓口で行い、難病指定医の診断書が必要です。

介護保険（40〜64歳でも使える）

介護保険は原則として65歳以上が対象ですが、パーキンソン病（進行性核上性麻痺・大脳皮質基底核変性症を含む）は介護保険の「特定疾病」にあたるため、40〜64歳の方も、要介護・要支援の認定を受ければ介護サービスを使えます。 お住まいの市区町村の窓口に申請します。

高額療養費制度

1か月の医療費の自己負担に、年齢と所得に応じた上限を設ける制度です。2026年（令和8年）8月から上限額が見直され、新たに年間の上限（8月〜翌年7月）も設けられました。手術や入院で医療費が高くなった月に役立ちます。詳しくは「高額療養費制度の改正はいつから？」で解説しています。

身体障害者手帳・障害年金

体の動きに障害がある場合は身体障害者手帳（肢体不自由）の対象になることがあり、生活や仕事に支障がある場合は障害年金の対象になることがあります。障害年金には、初診日に加入していた年金制度や保険料の納付状況などの要件があります。詳しくはお住まいの市区町村の窓口、日本年金機構・年金事務所でご確認ください。

傷病手当金・医療費控除

会社員などで健康保険に加入している方が病気で仕事を休んだときは傷病手当金、1年間の医療費が一定額を超えたときは医療費控除が使える場合があります。

※制度の内容は改正されることがあります。最新の内容は厚生労働省・難病情報センター・日本年金機構・国税庁・お住まいの自治体などでご確認ください。

よくある質問

まとめ

• パーキンソン病でも、治療の内容や時期によっては加入できる保険がある。最終的には各保険会社の審査で決まる。
• 緩和型では、当社が確認した3社の主契約の告知にパーキンソン病は「特定の病気」として入っていない。通院・服薬だけ、または最後の入院・手術から2年を超え、直近のすすめやほかの告知に当たらなければ、3社とも候補になる可能性がある。 1年超〜2年以内は1社（B社）とA社が条件次第、1年以内はA社だけが条件次第。
• 薬の調整の入院、検査入院、DBSなどの手術、転倒によるけがの入院・手術も、時期を確認する。
• 認知症の診断がある場合は、告知（B社は入院、C社は診察〜投薬を5年以内で聞く）と、契約の意思能力の両方を考える。
• 指定難病の医療費助成、介護保険（40〜64歳も対象）、高額療養費など、公的な制度もあわせて確認する。