不妊治療中でも入れる保険はある？告知の扱いと検討のタイミング

「不妊治療を始めたら、もう保険には入れないのでは」「知恵袋で『告知しなくても分からない』と見たけれど本当？」と迷っていませんか。

不妊治療は、病気の治療とは違うと感じる方も多いのですが、保険の告知では通院・投薬・処置の内容を、質問に従ってそのまま答える必要があります。そのうえで、治療の内容と保険の種類によっては、申し込める保険が見つかることがあります。

この記事では、不妊治療中の方が保険を考えるときに知っておきたい告知の考え方と、治療費に使える公的な制度を解説します。

不妊治療は2022年4月から公的医療保険の対象

まず、治療費の仕組みを確認しておきましょう。厚生労働省によると、2022年（令和4年）4月から、不妊治療が公的医療保険の対象になりました。

体外受精・顕微授精には、年齢と回数の要件があります。

• 窓口での負担は、保険診療の治療費の3割です。
• 治療費が高額になった月は、高額療養費制度で自己負担に上限があります。
• 保険が使えない追加の治療の一部は、「先進医療」として保険診療と組み合わせて受けられます。先進医療の技術料は全額自己負担です。

※保険適用の詳しい条件や、先進医療として認められている治療は、受診する医療機関でご確認ください。

不妊治療中の告知：どの質問に当たる可能性があるか

保険に申し込むときは、告知書の質問に答えます。不妊治療が関係しやすいのは、次のような質問です。

一般の医療保険

一般の医療保険の告知では、最近3か月以内の診察・投薬などを聞くことがあるため、不妊治療で通院中の方は、多くの場合その質問に当たります。ただし、「はい」でも加入できないとは限りません。治療の内容や、子宮・卵巣の病気（子宮筋腫・子宮内膜症など）の有無によって、

• そのまま加入できる
• 子宮・卵巣など特定の部位を、一定期間（または全期間）保障の対象外にする条件が付く
• 治療が落ち着くまで見合わせになる

など、判断は保険会社によって分かれます。

採卵・胚移植は「手術」に当たる？

告知での「手術」の範囲は、保険会社が告知書や用語の説明で決めています。不妊治療の処置（採卵・胚移植・人工授精など）が告知の「手術」に当たるかは、会社によって扱いが違うことがあるため、申し込み前に確認しましょう。

「手術」に当たる場合は、「2年以内（会社によっては5年以内など）に手術を受けたか」といった質問にも関わってきます。ご自身で「手術ではない」と判断せず、受けた処置の名前と日付をメモしておき、告知書の説明に沿って答えましょう。

引受基準緩和型（限定告知型）なら申し込みやすい？

緩和型は告知の質問を少なくした保険です。当社が告知を確認した緩和型の医療保険3社では、主契約の質問は次の3つの型でした。

1. 最近3か月以内に、入院・手術をすすめられたか（3社中1社は検査のすすめも聞く）
2. 1年以内または2年以内（会社による）に、病気やケガで入院・手術をしたか
3. 5年以内に、特定の病気（がん・肝臓の病気・精神の病気など。会社によって違う）で入院・手術や診断などをしたか

3社とも、3つ目の「特定の病気」に不妊症は入っていませんでした。そのため、通院・投薬だけで、1と2に当たらなければ、主契約の質問には当たらない可能性があります。

一方で、次の点に注意が必要です。

• 採卵・胚移植などの時期：不妊治療の処置が告知の「手術」に当たるかは、会社によって扱いが違うことがあります。当たる場合は、2つ目の質問（1年以内または2年以内）に関わるため、申し込み前に確認が必要です。
• 処置の予定：治療計画で採卵・胚移植の日程が決まっていると、1つ目の「手術のすすめ」に当たることがあります。
• 保険料：一般に、告知が少ない保険ほど保険料は高くなる傾向があります（年齢・保障をそろえた場合）。
• 加入直後の支払い：加入から一定期間（1年など）は給付が減る商品があります。商品によって違うため確認が必要です。

※2026年11月時点の当社調べ。各社の募集資料（2025年3月〜2026年4月時点）の主契約の告知項目から作成。特約を付けると質問が増えます。

緩和型の考え方は「告知内容がゆるい医療保険とは？」で、持病がある方の保険の選び方は「持病があっても入れる保険とは？」「持病があっても入れる医療保険」で詳しく説明しています。

治療中・治療の予定があると、申し込みが難しくなることがある

不妊治療中の申し込みでは、次のような理由で、加入が難しくなったり条件が付いたりすることがあります。

• 処置の予定がある：入院・手術・検査の予定やすすめがあると、緩和型を含めて多くの保険で質問に当たります。予定が決まっている間は、申し込みを見合わせるよう求められることもあります。
• 妊娠・出産に関わる保障：加入できても、子宮・卵巣などを保障しない条件が付くと、その後の妊娠・出産での手術（帝王切開など）が対象にならないことがあります。
• 加入前からの治療：一般に、保険の保障が始まる日（責任開始日）より前に始まった病気は、保障の対象外になるのが原則です。今の治療やその後の妊娠・出産で給付の対象になるかは、約款で確認しましょう。

妊娠したら：妊娠中の保険の注意点

治療の結果、妊娠した後に保険を考える方もいます。妊娠中でも申し込める保険はありますが、

• 妊娠しているかを告知で聞く会社がある
• 加入できても、今回の妊娠・出産での帝王切開などを保障しない条件が付くことがある
• 前回の出産で帝王切開をした方は、条件が付きやすい

といった点があります。詳しくは「妊娠中でも保険に加入できる？」「妊娠中に加入した保険で帝王切開は保障される？」をご覧ください。

すでに入っている医療保険は、まず続ける

不妊治療を始める前から医療保険に入っている方は、解約せずにそのまま続けることを基本に考えましょう。 治療中に新しく入り直すと、告知に当たって条件が付いたり、加入が難しくなったりすることがあります。

加入中の保険で、採卵・胚移植などの処置が手術給付金の対象になるかは、商品・約款によって違います。対象にならない商品や、回数などに条件がある商品もあるため、受け取れるかどうかは保険会社に確認しましょう。先進医療特約を付けている場合も、受けた治療がその時点で先進医療として認められているか、医療機関が実施を届け出ているかで、対象になるかが決まります。

パートナー（男性）の治療と保険

不妊治療は、男性側の検査・治療を伴うこともあります。男性が通院・投薬・手術（精巣内精子採取術など）を受けた場合も、男性ご本人が保険に申し込むときの告知の対象になることがあります。 告知は、保険の対象になる人（被保険者）ご本人の健康状態について答えるものです。

また、治療中の方ご本人が新しい保険に入りにくい場合は、パートナーの死亡保障・医療保障を見直して、家計全体で備える方法もあります。死亡保険の選び方は「持病があっても入れる死亡保険」も参考にしてください。

治療費への備え：使える公的な制度

保険を検討する前に、公的な制度でどこまで負担が軽くなるかを確認しておきましょう。

高額療養費制度

医療機関や薬局の窓口で支払う保険診療の自己負担が、1か月の上限額を超えた場合、超えた分が払い戻されます。2026年（令和8年）8月から上限額が見直され、新たに年間の上限も設けられました。70歳未満の方の上限は次のとおりです（2026年8月〜2027年7月）。

※多数回該当：直近12か月の間に高額療養費に該当した月が3か月以上ある場合の、4か月目からの上限額。年間の上限は8月から翌年7月までの1年間の上限です。2027年8月からは所得区分がさらに細かくなる予定です。
※先進医療の技術料など保険が使えない費用は、高額療養費の対象になりません。

マイナ保険証を使えば、事前に限度額適用認定証を申請しなくても、窓口での支払いが上限額までになる場合があります。マイナ保険証を使わない場合は、加入している健康保険で限度額適用認定証の交付を受けておくと安心です。

医療費控除

1年間（1月〜12月）に支払った医療費が一定額を超えると、確定申告で医療費控除を受けられ、所得税が軽くなる場合があります。高額療養費や保険の給付金で補われた分は、医療費から差し引いて計算します。

お住まいの自治体の助成

自治体によっては、先進医療の費用などに独自の助成を設けていることがあります。お住まいの市区町村・都道府県のホームページで確認しましょう。

※制度の内容は改正されることがあります。最新の内容は厚生労働省・加入している健康保険・国税庁などでご確認ください。

保険を考えるタイミング

当社のように複数の保険会社を扱う代理店であれば、治療の内容と時期をうかがったうえで、申し込む前に各社の告知と照らし合わせて候補を絞り込めます。

よくある質問

まとめ

• 不妊治療中でも申し込める保険はあるが、加入できるかは各保険会社の審査で決まる。通院・投薬・採卵・胚移植などが告知の質問に当たるかは保険会社によって扱いが違うことがあるため、申し込み前に確認する。
• 治療中や処置の予定がある間は、申し込みが難しくなったり、子宮・卵巣などを保障しない条件が付いたりすることがある。
• 緩和型では、当社が確認した3社の主契約の「特定の病気」に不妊症は入っていない。通院・投薬だけで、直近のすすめやほかの告知に当たらなければ候補になる可能性がある。
• 告知は正確に。受診・治療を優先し、すでに入っている保険は続けることを基本に。
• 不妊治療は2022年4月から保険適用。高額療養費制度・医療費控除もあわせて確認する。