緑内障でも入れる保険はある？医療保険の告知とレーザー治療・目の部位不担保

「緑内障と診断されて、目薬をずっと使うことになった。医療保険には入れるのだろうか」と心配していませんか。

緑内障は、点眼などの治療と定期的な検査を長く続けることが多い病気です。一般の保険では告知に「はい」と答えることになりやすく、目に関する条件が付くこともあります。それでも、治療の内容やレーザー治療・手術の時期、保険の種類によっては、加入できる可能性があります。

この記事では、緑内障の方が保険を選ぶときのポイントを、当社が確認した告知の内容とあわせて解説します。

緑内障とは：保険を考える前に知っておきたいこと

緑内障は、視神経と視野に特徴的な変化が起こる目の病気です。治療の基本は、眼圧（目の中の圧力）を下げて、視神経の障害の進行を抑えることです。

日本眼科学会（監修：日本緑内障学会）の解説では、次のように説明されています。

• 岐阜県多治見市での大規模な調査（2000〜2001年）では、40歳以上の有病率は約5%で、40歳以上の20人に1人にあたる
• 多くの患者さんは、眼圧が正常範囲内にある（正常眼圧緑内障）
• 初期の視野の欠けはほとんど自覚がなく、治療が遅れることがある
• 治療は、点眼などの薬物療法、レーザー治療、手術の3種類。いずれも眼圧を下げるための治療
• 日本人の後天的な失明原因の第1位とされている

レーザー治療には、レーザー線維柱帯形成術、レーザー虹彩切開術などがあります。手術（濾過手術・流出路再建術など）は、薬やレーザーで効果が得られない場合などに行われます。

保険の告知では、「いつ」「どんな治療（点眼・レーザー・手術・入院）」を受けたかが大切になります。お薬手帳や、レーザー治療・手術の記録（治療名・日付・左右どちらの目か）を手元に用意しておくと、告知や相談がスムーズです。

緑内障の方が検討できる保険

※一般に、告知が少ない保険ほど保険料は高くなる傾向があります（年齢・保障をそろえた場合）。保障の範囲は商品によって違います。

検討する順番は、一般 → 引受基準緩和型 → 無告知型です。考え方は「持病があっても入れる保険とは？」で、医療保険の選び方は「持病があっても入れる医療保険」で詳しく説明しています。

一般の保険：「目の部位不担保」の条件が付くことがある

一般の医療保険の告知では、3か月以内の通院・投薬や、5年以内の特定の病気・入院・手術などを聞かれます。緑内障で点眼を続けていれば、多くの場合「はい」になります。ただし、「はい」でも加入できないとは限りません。保険会社は、次のような項目で判断します。

• 緑内障の種類（開放隅角・閉塞隅角・正常眼圧など）と、診断された時期
• 今の治療（経過観察のみ／点眼の種類・数）
• レーザー治療・手術の有無と時期、今後の予定
• 眼圧・視野の状態、進行の有無
• ほかの目の病気（白内障・糖尿病網膜症など）や、ほかの病気の有無

判断の結果、特別条件付きで加入できることがあります。緑内障で付くことがある代表的な条件が「特定部位不担保（目）」です。

目の部位不担保とは

目（左右の目、または片方の目など。決め方は会社による）の病気で入院・手術をしても、決められた期間は給付金が支払われない、という条件です。

• 緑内障のレーザー治療・手術や、目のほかの病気での入院・手術は保障されない期間がある
• 目以外の病気・ケガは、通常どおり保障される
• 不担保の範囲や期間は、会社や状態によって違う

緑内障は、レーザー治療や手術を受ける可能性がある病気です。目の治療に備えたいなら、目の部位不担保が付いた一般の保険と、条件の付かない緩和型の保険を比べて選ぶことが大切です。反対に、目以外の病気やケガへの備えが中心なら、部位不担保付きの一般の保険が合うこともあります。

判断の基準は保険会社によって大きく違います。質問に従って正確に告知しましょう。 複数の保険会社を扱う代理店であれば、申し込む前に各社の基準と照らし合わせて候補を絞り込めます。

引受基準緩和型：当社が確認した3社では、緑内障は「5年以内の特定の病気」に入っていない

緩和型の告知は、多くの会社で次の3つの型に分かれます。

1. 最近3か月以内に、入院・手術（会社によっては検査）をすすめられたか
2. 1年以内または2年以内（会社による）に、病気やケガで入院・手術をしたか
3. 5年以内に、特定の病気（がん、肝硬変、統合失調症、認知症など）で入院・手術や診断、通院・投薬などをしたか（何を聞くかは会社によって違う）

当社が取り扱う緩和型の医療保険で告知を確認できた3社では、3つ目の「特定の病気」に緑内障は入っていませんでした。 そのため、緑内障で点眼・通院中でも、1と2に当たらず、ほかの病気で3にも当たらなければ、主契約の質問には当たらない可能性があります。

※前提：3か月以内の検査のすすめがなく、ほかの告知の質問に当たらず、特約を付けない場合。2026年11月時点の当社調べ。各社の募集資料（2025年3月〜2026年4月時点）の主契約の告知項目から作成。告知の内容は改定されることがあります。

レーザー治療は「手術」に当たる？

告知の「手術」に何が含まれるかは、保険会社が告知書や説明の中で決めています。当社が確認した緩和型3社の資料では、いずれもレーザーによる治療を「手術」に含めると書かれていました。 また、日帰り（外来）で受けた手術も当たる会社があります。そのため、「入院していないから」「切っていないから」と考えて、レーザー治療を告知から外さないようにしましょう。

一般の保険やほかの会社では、「手術」の範囲の決め方が違うことがあります。レーザー治療を受けた方は、申し込む保険の告知書で「手術」の説明を確認するか、申し込み前にご相談ください。

ほかにも、次の点に注意が必要です。

• 定期的な検査：緑内障では、眼圧や視野の検査を定期的に受けることが多くあります。3か月以内の「検査のすすめ」を聞く会社（3社中1社＝C社）では、検査をすすめられた事実があれば告知の対象とされています。定期的な検査の予定がこれに当たるかは、申し込み前に確認が必要です。
• 白内障の手術と一緒に受けた場合：1年以内の入院・手術の質問から、白内障など一部の病気・手術を除いている会社があります（3社中1社＝B社）。ただし、除く一覧に緑内障は入っていません。緑内障の治療として白内障の手術を受けた場合や、同時に手術を受けた場合の扱いは、会社に確認が必要です。
• 特約の告知：がんや三大疾病などの特約を付けると、追加の質問があります。主契約だけなら申し込める保険でも、特約を付けると質問が増えることがあります。
• 加入直後の支払い：加入から一定期間（1年など）は給付が減る商品があります。商品によって違うため確認が必要です。

緩和型の保険のしくみは「引受基準緩和型保険とは」で詳しく解説しています。

先進医療：緑内障の方が知っておきたいこと

医療保険には、「先進医療特約」を付けられる商品が多くあります。先進医療は、厚生労働大臣が定める、保険診療との併用が認められた高度な医療技術です（2026年10月現在で70種類）。

• 先進医療の技術料は全額自己負担になる
• 診察・検査・投薬・入院料など、通常の治療と共通する部分は公的医療保険の対象で、高額療養費制度も使える
• 対象の技術と実施できる医療機関は、厚生労働省が定め、見直されていく

目の病気の治療では、どの技術が先進医療に当たるかは時期によって変わります。主治医から先進医療をすすめられたときに、その技術が「受けた時点で」先進医療に当たるかが、特約の支払いの条件になります。最新の対象技術は、厚生労働省の「先進医療の概要」で確認できます。

先進医療特約を付けるときは、次の点に注意しましょう。

• 目の部位不担保が付いた場合：不担保の部位の病気は、特約でも支払われないことがあります（商品による）。目の治療に備えて特約を付けても、目の病気では使えない場合があるため、条件を確認しましょう。
• 緩和型の先進医療特約：緩和型の保険にも先進医療特約を付けられる商品がありますが、加入から一定期間は給付が減る商品もあります。

先進医療特約の考え方は「がん保険に先進医療特約は必要？」でも解説しています。

死亡保険を考えている方へ

死亡保険も、一般の保険で条件付きになるか、緩和型・無告知型を検討することになります。緑内障だけであれば、死亡保険は医療保険に比べて影響が小さいこともありますが、判断は会社によって違います。死亡保険の種類（終身・定期・収入保障）と告知の見方は「持病があっても入れる死亡保険」で解説しています。

緑内障の治療と、備えておきたい費用

緑内障は、点眼と定期的な検査を長く続けることが多く、進行の状態によってはレーザー治療や手術を受けることがあります。点眼の費用や通院の費用は長い期間かかり、手術を受けると入院・手術の費用もかかります。

医療費には、1か月の自己負担に上限がある高額療養費制度があります。事前に「限度額適用認定証」を用意すると、窓口での支払いを上限までにできます（マイナ保険証を使えば申請が不要な場合があります）。また、1年間の医療費が一定額を超えると、医療費控除で所得税が軽くなる場合があります。公的な制度で足りる分を確認したうえで、入院・手術の給付や一時金など、足りない分を保険で補う考え方がおすすめです。

※制度の内容は改正されることがあります。最新の内容は厚生労働省などでご確認ください。

よくある質問

まとめ

• 緑内障でも、治療の内容や視野の状態によっては一般の保険に加入できることがある。ただし、目の部位不担保が付くことがある。
• 緩和型では、当社が確認した3社の主契約の告知に緑内障は「特定の病気」として入っていない。点眼と通院だけで、直近のすすめやほかの告知に当たらなければ候補になる可能性がある。
• 当社が確認した3社では、**レーザー治療も「手術」**に含まれる。最後のレーザー治療・手術からの期間（1年以内／1年超〜2年以内／2年超）で候補が変わる。定期的な検査の予定にも注意。
• 先進医療は、受けた時点で対象の技術かどうかが大切。目の部位不担保が付くと、特約でも目の病気が対象外になることがある。