妊娠糖尿病でも保険の加入は可能？そのポイントを解説！

妊娠糖尿病と診断されて入院が必要になった場合、体調だけでなく、生活や経済面での不安を感じる方は多いでしょう。

この記事では、実際に妊娠糖尿病で入院を経験された方へのインタビューを通じて、入院時の状況や費用、利用可能な制度についてまとめています。
また、妊娠糖尿病を経験した後でも加入できる保険について、分かりやすく解説しています。

本記事は、これから妊娠を考えている方や、妊婦の方、そのパートナーやご家族にとって参考になる情報が盛り込まれています。
この記事を通じて妊娠糖尿病に関する知識を深め、安心して妊娠期を迎えるための準備にお役立てください。

妊娠糖尿病で入院をしたYさんのインタビュー

妊娠糖尿病の診断と入院

診断を受けた時、ちょうど切迫早産でお腹の張りやすい状態だったこともあり、主治医から2週間程度の管理入院を勧められました。
入院中は、毎食時に血糖値を測定し、それに基づいて食事内容を調整しました。
具体的には、野菜を先に食べたり、バランスの良い食事を心がけたりしました。

入院費用と高額療養費制度　ファミリー・サポートの活用

高額療養費制度
医療費が高額になった際、自己負担限度額を超えた部分を支給する制度です。
所得に応じた限度額が設定され、申請により払い戻しを受けることができます。

厚生労働省　高額療養費制度を利用される皆さまへ

ファミリー・サポート
育児の手助けを求める人と提供する人を地域で結びつける制度です。子どもの預かりや送迎など、働く親や育児中の家庭を支援するために利用され、地域のつながりを活用して育児負担を軽減します。

こども家庭庁　ファミリー・サポート・センター

保険の重要性

最初は保険に加入していたことをすっかり忘れていたんです！
でも、病院の会計時に「保険の請求があれば言ってください」と声をかけてもらって思い出しました。
簡単な書類を作成するだけですぐに請求できました。

また、経済面での備えも大切だと感じました。
保険や公的制度についても事前に調べておくと、いざという時に役立ちます。
妊娠中は予期せぬことが起こることもありますが、十分な準備と周囲のサポートがあれば、心の持ちようが大きく変わります。

妊娠糖尿病で入院した際の健康保険対象外の費用

妊娠糖尿病は妊娠中に発症する糖尿病です。
この医療費では、健康保険が適用される部分と適用されない部分があります。
ここでは、特に健康保険が適用されない費用について詳しく解説します。

1. 差額ベッド代

病床	1日当たり平均徴収額(推計)
1人室	8,437円
2人室	3,137円
3人室	2,808円
4人室	2,724円

これに基づくと、例えば1人部屋で30日間入院した場合、約25万3,110円の差額ベッド代がかかります​。

大部屋でも差額ベッド代がかかるケースもあります。詳しくは入院する医療機関に確認しましょう。

2. 入院時の食事代

区分	1食あたり負担額
一般の方	490円
難病患者、小児慢性特定疾病患者の方 （住民税非課税世帯を除く）	280円
住民税非課税世帯の方	230円
住民税非課税世帯の方で 過去１年間の入院日数が９０日を超えている場合	180円
住民税非課税世帯に属しかつ所得が一定基準に 満たない70才以上の高齢受給者	110円

事前に医療機関に確認し、具体的な費用について理解しておくことが重要です。

3. パジャマやアメニティ費用

4. その他の自費診療

5. 医療保険適用外の薬剤

そもそも妊娠出産にかかわる費用は健康保険適用外のものも多い

妊娠出産に関する費用は、健康保険適用外のものが多く含まれます。
例えば、妊婦健診や超音波検査は基本的に保険適用外です。
ただし、これらの費用は多くの自治体で補助金が提供されています。

自己負担を軽減する公的制度

以下の公的制度を利用することで、自己負担を軽減することができます。

医療費控除

自己負担した医療費が一定額を超えると、確定申告で医療費控除を受けられる場合があります。これは年間の医療費が一定の基準を超えた場合に、その超えた部分について所得税の一部が控除される制度です。妊娠糖尿病での長期入院や高額な医療費が発生する場合、この制度を利用することで、自己負担額を軽減することができます。詳細は税務署に確認するとよいでしょう。

高額療養費制度

高額療養費制度は、1ヵ月の医療費が一定の自己負担限度額を超えた場合、その超えた分について払い戻しを受けられる制度です。妊娠糖尿病で長期入院した場合、この制度を利用することで、自己負担額を抑えることができます。申請には医療機関からの領収書や診療明細書が必要となるため、入院時にこれらの書類をしっかりと保管しておくことが重要です。

所得区分	自己負担限度額	多数該当(※2)
① 区分ア （標準報酬月額83万円以上の方） （報酬月額81万円以上の方）	252,600円＋（総医療費※1－842,000円）×1％	140,100円
② 区分イ （標準報酬月額53万〜79万円の方） （報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方）	167,400円＋（総医療費※1－558,000円）×1％	93,000円
③ 区分ウ （標準報酬月額28万〜50万円の方） （報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方）	80,100円＋（総医療費※1－267,000円）×1％	44,400円
④ 区分エ （標準報酬月額26万円以下の方） （報酬月額27万円未満の方）	57,600円	44,400円
⑤ 区分オ（低所得者） （被保険者が市区町村民税の非課税者等）	35,400円	24,600円

※1　総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。
※2　療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた（限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む）場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。
注）　「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。

自治体によっては妊娠糖尿病に関する支援制度がある

お住まいの自治体によって、妊娠・出産をサポートする支援制度があります。
自治体によって制度の支援内容は異なります。
また、制度を受けられる方の条件（世帯年収や年齢など）が異なるので注意しましょう。

支援制度の一例

医療費助成
東京都では、妊娠糖尿病を含む妊娠中の合併症に対する医療費助成制度を提供しています。この制度は、特定の妊娠中のリスクを持つ妊婦に対して、必要な医療や検査費用を公費で負担するものです。
助成の対象となる医療費は、健康保険適用後の自己負担額であり、入院医療費が主な対象です。
詳細については、東京都福祉保健局の公式ウェブサイトをご覧ください。

栄養指導・生活指導
浜松市では、妊娠糖尿病の管理に必要な栄養指導や生活指導を提供しています。妊娠糖尿病と診断された妊婦に対して、専門の栄養士が個別に適切な食事計画を作成し、血糖値の管理をサポートします。また、日常生活での適切な運動やストレス管理についても指導が行われます。これにより、母子の健康を守り、妊娠糖尿病の合併症リスクを低減します。
詳細は浜松市の公式ウェブサイトをご確認ください。

自治体の助成金や支援制度についての問い合わせ先

妊娠糖尿病に対する自治体の助成金や支援制度について知るには、以下の場所に問い合わせると良いです。

1. 市区町村の健康福祉部門：市役所や区役所の健康福祉部門で詳細な情報が得られます。
2. 保健所：地域の保健所でも妊娠糖尿病に関する支援制度の情報を提供しています。
3. 自治体の公式ウェブサイト：最新の制度や助成金情報が掲載されています。

具体的な手続きや詳細は、各自治体の公式サイトや窓口で確認してください。

公的制度を利用しても予期せぬことで自己負担は発生する

公的制度を利用することで自己負担額を軽減できますが、それでも自己負担がゼロになるわけではありません。
特に長期入院や高額な治療が必要な場合、自己負担が大きくなることがあります。
そのため、民間の医療保険に加入しておくと、万一の際に経済的な負担をさらに軽減できるので安心です。

生命保険を検討する基本的な考え方

持病を持っている方が生命保険を検討する際には、まずは自分の健康状態に合った保険を選ぶことが大切です。

まず、一般的な生命保険は、保険料が比較的安く、保障内容も充実しています。しかし、加入する際には告知が必要で、持病がある場合は加入が難しくなることがあります。そのため、まずは一般の生命保険で加入できるかを確認することが第一歩です。

次に、一般の生命保険で加入が難しい場合は「引受基準緩和型保険」を検討しましょう。この保険は、一般の生命保険に比べて保険料は割高ですが、告知が簡単であり、持病がある方でも比較的加入しやすいのが特徴です。持病があっても加入できる可能性が高いため、多くの方に適しています。

それでも加入が難しい場合には「無選択型生命保険」を検討します。この保険は、告知が不要でさらに加入しやすいですが、その分保険料が高く設定されています。選択肢としては最終手段となりますが、持病を持っている方でも安心して加入できるメリットがあります。

基本的には、まず一般的な生命保険を検討し、次に引受基準緩和型保険、それでも難しい場合は無選択型生命保険という順番で検討することがポイントです。

自分に合った生命保険を見つけるために、ぜひこの流れで検討してみてください。
では、「妊娠糖尿病で入院後は保険に加入できるのか」をこれからご紹介します。

妊娠糖尿病で入院後　保険に加入できるのか

妊娠糖尿病で入院後、保険に加入することはできるのでしょうか。
保険会社によっても、加入できるかは異なりますが、一般的な内容をご紹介します。

現在入院中や入院・手術を医師より勧められている場合は、いずれの商品にも加入はできません。
下記は、当傷病の退院・手術後の一般的な加入可否傾向です。
入院・手術の傷病名によっては加入できる場合もあります。

保険種類	加入可否
一般的な生命保険 (死亡保険)	保険会社によって異なりますが 妊娠糖尿病の出産・完治後、数年経過していれば加入できる可能性があります。
一般的な医療保険	保険会社によって異なりますが 妊娠糖尿病の出産・完治後、数年経過していれば加入できる可能性があります。
がん保険	比較的、加入しやすい傾向です。
引受基準緩和型 生命保険(死亡保険)・医療保険	保険会社によって異なりますが 妊娠糖尿病の入院後後、数年経過していれば加入できる可能性があります。
無選択型生命保険(死亡保険)・医療保険	加入できる可能性が高いです。　 (※加入時の年齢制限がある場合がございます。)

一般的な生命保険（死亡保険）・医療保険とは？

一般的な生命保険（死亡保険）・医療保険は、引受基準緩和型の保険と比べて告知内容が多く、持病がある方には審査が厳しいですが、保険料が安く、保障内容も幅広くなっています。
告知事項に当てはまる場合でも、加入することができますが、審査基準や結果は加入を希望される保険会社・保険商品によっても異なります。

生命保険は、多くの人が保険料を出し合い、相互に保障し合う仕組みです。そのため、健康状態が良くない方やリスクの高い職業に従事している方が無条件で契約すると、保険料の公平性が損なわれます。
契約申し込み時には、過去の病歴や現在の健康状態、職業について正確に告知する義務があります。

主な審査結果は下記のとおりです。

妊娠糖尿病：一般的な生命保険（死亡保険）への加入可否傾向

今回の妊娠糖尿病の場合、現在、治療中や妊娠中の場合は加入しづらくなります。
ですが、出産・完治後、数年経過していれば加入できる可能性があります。
出産・完治後の経過年数や、加入希望時の年齢によって加入可否の結果が保険会社によって異なります。

また、妊娠糖尿病の場合、保険会社によっては加入できたとしても、「保険金の削減」や「保険料の割増」など特別な条件付きでの引受になる可能性もありますのでご注意ください。

妊娠糖尿病：一般的な医療保険への加入可否傾向

今回の妊娠糖尿病の場合、現在、治療中や妊娠中の場合は加入しづらくなります。
ですが、出産・完治後、数年経過していれば加入できる可能性があります。
出産・完治後の経過年数や、加入希望時の年齢によって加入可否の結果が保険会社によって異なります。

また、妊娠糖尿病の場合、保険会社によっては加入できたとしても、「特定疾病・部位不担保」など特別な条件付きでの引受になる可能性もありますのでご注意ください。

一般的な保険に加入できない、もしくは加入できたとしても特別条件がつく場合、下記の選択肢があります。

場合によっては、特別条件付きの一般的な保険よりも、引受基準緩和型の保険の方が、保険料が安くなったり、保障内容が充実したりすることがあります。慎重に検討することが大切です。

特別条件付きでの加入ができる可能性もある

妊娠糖尿病など持病のある方が一般的な生命保険に加入する際、「寛解」や「完治」から5年経過していない場合でも、特別条件付きであれば加入できることもあります。

引受基準緩和型の保険

一般的な保険と引受基準緩和型の保険、無選択型の保険の違いを見てみましょう。
加入のしやすさ、保障内容、保険料など、それぞれ特徴があります。
引受基準緩和型の保険は、一般的な保険より保険料は割高ですが、告知事項が少なく、加入しやすい点が特徴です。
また、引受基準がさらに緩い無選択型の保険よりも保険料は安く設定されています。

妊娠糖尿病：引受基準緩和型（死亡保険）・医療保険への加入可否傾向

今回の妊娠糖尿病の場合、出産・完治後の経過期間によっては一般的な生命保険や医療保険に加入できる可能性があります。
引受基準緩和型の保険は、一般的な保険と比べて告知事項が少なくて加入しやすい反面、保険料が割高であったり、保障内容が限られている場合があります。
そのため、まずは一般的な生命保険・医療保険を検討しましょう。

引受基準緩和型告知事項の経過年数に達していないために現在加入できない場合、下記の選択肢があります。

ただし、無選択型保険は保険料が割高で、保障内容にも制限があるため、保険料と保障内容のバランスを慎重に考慮する必要があります。この点については後述いたします。

引受基準緩和型生命保険のメリット・デメリット

 注意事項　引受基準緩和型生命保険の支払削除期間について

引受基準緩和型生命保険は、持病や既往症がある方でも加入しやすい保険です。
健康告知が緩和されているため、リスクが高まることから保険会社はリスク管理のために支払削除期間を設けていることがあります。
この期間中に発生した入院や死亡については、保険金の支払いが制限されます。
支払削減期間が設けられているかどうかは、保険会社や保険商品によって異なります。

無選択型・無告知型 生命保険（死亡保険）・医療保険

無選択型・無告知型生命保険や医療保険は、健康状態や既往症に関する告知を必要とせず、誰でも簡単に加入できる保険商品です。
ただし、保険料が高めに設定されていたり、保障内容に制限があるため、慎重に検討することが重要です。
引受基準緩和型保険の加入が難しい場合など、段階を踏んで無選択型保険を検討するのも一つの方法です。

無選択型・無告知型　生命保険のメリット・デメリット

がん保険

がん保険は、がんに特化した保険商品となっているため、
医療保険と比べて、保険料が安く、がんの治療に対する保障が手厚いのが特徴です。

がん保険は、一般的な生命保険や医療保険とは告知事項が異なるため、加入しやすくなる場合もありますが、良性ポリープなどがんに近い病気があると加入が難しくなるという特徴もあります。

妊娠糖尿病：がん保険への加入可否傾向

今回の妊娠糖尿病の場合、比較的、加入しやすい傾向です。
妊娠糖尿病はがん保険の告知に該当しない可能性が高いので、それ以外の病気や検診結果の異常がなければ加入できる可能性があります。告知事項は、よく読んで理解し、間違いの無いように告知しましょう。

ファイナンシャルプランナーからのコメント

妊娠・出産は、女性にとっても家族にとっても人生の一大イベントです。
しかし、妊娠中には予期せぬ入院や治療が必要になることがあり、その際の費用負担が家計に大きな影響を与えることがあります。特に、急な入院や治療によって予想外の出費が発生することがあるため、事前に保険や制度について確認し、準備をしておくことが非常に重要です。

インタビューでは、妊娠糖尿病で入院された方が、医療費だけでなく、個室代や食費といった健康保険の対象外となる自己負担に直面した事例が紹介されました。
さらに、家族のサポート費用もかさみ、全体の負担が増えたとのことです。
こうした実費負担は、長期化すると大きな出費につながる可能性があります。

日本の高額療養費制度は、医療費負担を軽減してくれるものの、個室代や家族のサポート費用などはカバーできません。そこで、公的な保険制度では補いきれない部分をカバーするために、医療保険への加入を検討することをおすすめします。妊娠・出産に手厚い保障を用意しておけば、こうした予期せぬ出費にも対応でき、家計への負担を軽減することができます。しっかりとした備えがあれば、安心して妊娠・出産を迎えることができるでしょう。

妊娠糖尿病と保険　よくある質問

まとめ

妊娠糖尿病での入院と保険について、実際の体験談を交えて詳しく解説しました。

高額療養費制度などの公的制度を上手に活用すれば、経済的な負担を軽減できることがわかりました。
さらに、妊娠糖尿病の治療後でも、引受基準緩和型の医療保険や死亡保険に加入できる可能性が高いことも明らかになりました。

今すぐできることとしては、まず現在加入している保険で妊娠糖尿病がカバーされるか、確認してみましょう。
新たに保険加入を考えている方は、一般の保険や引受基準緩和型の保険をチェックしてみるのもおすすめです。

多くの生命保険会社の中から自分に最適な保険を見つけるには、時間と労力がかかります。
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