【FP監修】持病があっても入れる保険のメリット・デメリットを解説!

持病があっても入れる保険は、告知が簡単なことや持病の悪化も保障されるメリットがありますが、一般の保険より保険料が割高だったり保障の削減期間があったりと、デメリットもあります。

この記事では、持病があっても入れる保険のメリット・デメリットやデメリットの対処法をご紹介します。

「いつか保険に入らなくては…」と思いつつ、忙しさの中、つい後回しにしてしまう方もいるかもしれません。

しかし、「いつか」を待っているうちに病気が悪化する可能性もあります。
その時に保険に加入したくても、希望の保障を準備できない可能性もあるのです。

持病があっても入れる保険とは

持病があっても入れる保険は、以下のとおり複数あります。

引受基準緩和型保険は、加入時に持病の治療中でも入れる場合が多く、持病が悪化した場合も給付金や保険金が受け取れる保険です。

持病があっても入れる保険　引受基準緩和型保険

持病があっても入れる保険の1つ、引受基準緩和型保険のメリット・デメリットを確認してみましょう。

メリット・デメリットを具体的に解説します。

引受基準緩和型保険のメリット

【メリット1】持病があっても加入できる

1つ目は、持病があっても加入できることです。
一般の医療保険や死亡保険に加入する際には、健康状態の告知をする必要があります。

詳細に健康状態を告知する必要がありますので、告知の内容次第では加入を断られてしまうことや、特別条件が付加される場合もあるのです。

特別条件とは
給付金や保険金の支払い条件を平等にするために、リスクの高い被保険者に付ける一定の条件のこと
条件の内容には、特定部位不担保、給付金や保険金の削減、保険料の割増などがある

引受基準緩和型保険は一般の保険より加入基準を緩和しているため、一般の保険の加入を断られた方でも入れる可能性が高いことがメリットです。

【メリット2】持病の悪化も保障される

2つ目は、持病の悪化も保障されることです。
引受基準緩和型保険では、加入時の持病が原因で入院や手術、死亡に至った場合も保障の対象になります。

特定部位不担保とは
特定された部位による入院や手術をしても、保障の対象にならないこと

【メリット3】告知項目が少なく手続きが簡単

3つ目は、告知が簡単なことです。
引受基準緩和型保険の告知項目は、基本的に「はい」「いいえ」の2択で答えられる質問で、項目も3つ程度になります。

告知項目は保険会社により多少異なりますが、主な項目は以下の３点です。

過去２年以内の告知や過去５年以内の告知に指定される病気は、以下の内容が多いです。

ジャンル	病名
がん	がん・白血病・肉腫・悪性リンパ腫など（上皮内新生物を含む場合もある）
肝臓	肝硬変など
精神	認知症・統合失調症・アルコール依存症など

【メリット4】医師の診断書も不要

4つ目は、医師の診断書の提出が不要なことです。
一般の医療保険や死亡保険では、過去に傷病歴がある場合、診断書の提出を求められることがあります。

診断書をもらうためには、治療していた病院に直接出向いたり、郵送してもらわなければなりません。
また、費用も5,000円～1万円程度かかることが多く、依頼してから手元に届くまで1週間程度の時間が必要になります。

引受基準緩和型保険は、3つ程度の質問に答えるだけで告知が終わり、追加の資料が求められることはほぼありません。

引受基準緩和型保険のデメリット

加入してから「知らなかった…」と後悔することのないよう、デメリットもしっかり確認しておきましょう。
デメリットを把握することで、「デメリットを解消する方法」が理解できるはずです。

【デメリット1】一般の死亡保険・医療保険より保険料が割高

1つ目は、一般の死亡保険・医療保険と比較すると、保険料が割高なことです。

引受基準緩和型保険は、一般の保険より加入基準を緩和している保険です。
持病がある方でも入りやすくしているため、保険会社としては給付金や保険金を支払うリスクが高くなるのです。

そのリスク分、保険料を割増にすることで、引受基準緩和型保険は成り立っています。

まずは、下記の条件で加入した場合の医療保険からです。

一般の医療保険と引受基準緩和型医療保険の差は、約1.4倍です。

終身死亡保険の比較も見ていきましょう。

両者の差は、約1.6倍になります。
上記の金額は一例ですが、一般保険と引受緩和型保険の差は、1.3倍～1.8倍ほどで設定されている商品が多いです。

引受基準緩和型保険を加入したのちの、健康状態がよくなった場合は、一般の保険に入りなおすこともできるので、体の状態を見ながら、将来的には一般の保険も検討してみるといいでしょう。

【デメリット2】加入後１年間は保障が減額される商品もある

2つ目は、加入後1年間は保障が少なくなる商品があることです。
引受基準緩和型保険の商品は「支払削減期間」を設けているものがあり、加入から1年間は、給付金や保険金の金額が50％になります。

上記の図のように、もし削減期間が1年間であれば、1年間は給付金額が50％となります。

引受基準緩和型死亡保険も同様で、加入時に1,000万円の保険金を設定していた場合、削減期間である1年間は500万円の保険金になってしまいます。

最近は、削減期間がない引受基準緩和型保険も多く販売されているので、検討している商品がある場合は、保障内容をしっかり確認しましょう。

【デメリット3】特約の種類が少ない

3つ目は、一般の保険より特約の種類が少ないことです。

特約とは
メインの保障の他に希望で追加できるオプションの保障のこと

特に、一般の医療保険は付加できる特約の種類が多岐に渡るので、比較すると引受基準緩和型医療保険は少なく感じる方もいるかもしれません。

名称	保障内容	給付事例
先進医療特約	先進医療による療養を受けたときに給付される	例：先進医療療養にかかった同額など
特定疾病一時金特約	がん・心疾患・脳血管疾患の3大疾病と診断された場合に一時金が給付される	例：それそれ１回につき100万円など
がん特約	がんと診断された場合に一時金が給付されたり、入院日額が上乗せされたりする	例：がん1回につき100万円・がんで入院した場合に入院日額が5,000円上乗せされるなど
入院一時金特約	給付金の対象になる入院をした場合に一時金が給付される	例：１回の入院につき5万円など
通院特約	退院後(商品によっては入院前も)の通院をした場合に給付される	例：1日5,000円など
死亡保障特約	死亡した場合に保険金が支払われる	例：死亡保険金100万円など
健康祝金特約	保険を使わずに健康で過ごした場合に祝金が給付される	例：5年ごとに５万円など
女性疾病特約	女性特有の疾病による入院をしたときに給付される	例：1日5,000円など

引受基準緩和型保険のデメリット対処法

ここまで「引受基準緩和型保険」のメリット・デメリットをご紹介してきました。
デメリットを無くすことはできませんが、対処法を行うことで、多少の解消にはつながります。

以下でご紹介する2つの対処法を、ぜひ検討してみたください。

少額短期保険を併用する

保障削減期間がある保険の場合には、少額短期保険を併用することをおすすめします。

少額短期保険とは、保険金額が少なく、保険期間が短い保険のこと
死亡保険や医療保険などの生命保険は、保険金額の上限は300万円、保険期間は最大1年（一定期間まで自動更新）と設定されている保険会社が多いです。

加入時の保険料は安いですが更新するたびに上がるので注意が必要です。
そのため、削減期間の間のみ少額短期保険を併用すれば、保障の削減に備えることができます。

出来るだけ若いうちに終身タイプの保険に加入する

割高な保険料に対処する方法は、出来るだけ若いうちに終身タイプの保険に加入することです。
医療保険の保険期間は主に「定期」と「終身」の2タイプに分かれます。

	保険期間	保険料
終身タイプ	・一生涯の保障	・加入時から一生涯変わらない ・継続年数により、定期タイプより総保険料が安くなることもある
定期タイプ	・予め定められた期間 ・期間満了後は保険会社が定めた年齢まで更新可能	・加入時や更新時の年齢により保険料は変わる ・更新する度に保険料は上がるため、加入期間によっては終身タイプより総保険料が高くなることもある

定期タイプは「10年間」など一定の期間保障するタイプで、期間満了後は更新し、継続することが可能です。

保険料は、更新時の年齢で計算されることになるため更新する度に高くなります。
加入時は保険料が「終身」と比べて割安になりますが、年齢を重ねるにつれて保険料が高くなり、高齢になるとかなりの保険料負担になります。

継続もいつまでもできるわけではなく、多くは90歳で終了してしまいます。

一方、終身タイプは、加入時の保険料のまま、一生涯の保障があります。
加入時では、保険料は「定期」より「終身」の方が高いですが、加入時の保険料が上がることはありません。

引受基準緩和型の医療保険の商品のほとんどが「終身」タイプとなります。
そのため、少しでも早いうちに保険に加入することで毎月の保険料負担を抑えることができます。

持病があっても入れる保険 　無告知型保険

無告知型保険も、持病があっても入れる保険の1つです。

無告知型保険とは、健康告知や医師の審査が不要な保険です。

一般の保険、引受基準緩和型保険のどちらにも加入できない方にオススメです。

【無告知型保険のメリット】既往歴のある人でも加入できること

無告知型保険のメリットは、通院中や傷病歴のある方でも加入できることです。
告知の必要がないため、手続きも非常に簡単です。

ただし、告知がないからといって誰でも加入ができるわけではありません。

【無告知型保険のデメリット】保険料が割高・保障が削減される

デメリットは、引受基準緩和型保険と比べ保険料が割高なことと、加入後一定期間は保障が減額される、または、無い場合もあることです。

無告知型保険は、どんな方でも加入しやすくなっている分、保険会社としては保険金を支払うリスクが高いため、保険料がかなり割高に設定されています。

保険料と保険加入期間によっては、保険料総額が保険金額を超えてしまう場合もあるため、保険で準備すべきか貯蓄で準備すべきか、充分に検討することが重要です。

この例では、加入後50ヶ月目に払込保険料総額が保険金額と同額の100万円となります。
50ヶ月目以降は、支払った保険料より少ない保障額となってしまいます。

無告知型保険は、「保険料が割高なため、短期間で保障額を保険料総額が超えてしまう場合がある」ことをよく理解した上で、検討を進めましょう。

また、一定期間、保障が制限されることにも注意が必要です。
保険会社にもよりますが、加入してから2年のうちに病気で亡くなった場合には契約時に設定した死亡保障ではなく、今までに支払った保険料相当額が死亡保障となることがあります。

持病があっても入れる保険 　一般の生命保険

持病があっても入れる保険には、一般の生命保険も含まれます。
もちろん、持病がある方でも、一般の生命保険に加入できる場合もあります。

【一般の生命保険のメリット】保険料が安く、保障が手厚い

一般の保険のメリットは、保険料が最も安く、特約のバリエーションも豊富にあります。
この記事の中でご紹介する保険の中でも最も条件のよい保険です。

【一般の生命保険のデメリット】審査が厳しい

一方で、一般の保険は加入際の診査が、引受基準緩和型保険や無告知型保険と比べ「厳しい」ことがデメリットになります。

持病があるとこの告知内容に当てはまってしまうことがあります。
告知内容に該当してしまうと加入をお断りされたり、加入ができても特別条件が付加されたりする可能性があります。

特別条件が付加された場合の検討ポイントは、「自分は準備したい保障に影響がないか」です。

特別条件が付加された場合は、特別条件の内容や保障内容、保険料など総合的に検討する必要があります。

持病があっても入れる保険　保険代理店の選び方

持病があっても入れる保険は複数あることは分かりました。
保険に加入する・見積もりを出してもらう場合には、どのような保険代理店に相談すれば良いのでしょうか？

持病があっても入れる保険　よくあるご質問

持病があっても生命保険は入れますか？

ご病気の症状や治療状況によっては、引受基準緩和型保険だけでなく、一般の生命保険に加入できることもあります。弊社までお気軽にご相談ください。

現在、通院中でも生命保険に入れますか？

病気の内容によっても異なりますが、現在通院中の場合には、一般の生命保険に加入することが難しくなります。

引受基準緩和型保険や無告知型保険であれば、加入できることがあります。

現在、入院中ですが生命保険に加入できますか？

現在入院中の方、余命宣告を受けている方などは、引受基準緩和型保険、無告知型保険を含めて加入することはできません。

【FP監修】持病があっても入れる保険のメリット・デメリットを解説!まとめ

この記事では、持病があっても入れる保険のメリット・デメリットについてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

持病があっても入れる生命保険は、複数の生命保険会社から商品が販売されているため、どの商品が自分に合っているのか、判断するのは難しいでしょう。
そんなときは、私たちにご相談ください。

医療保険や死亡保険を複数扱う弊社では、持病があっても入れる生命保険に詳しいファイナンシャルプランナーがいます。

そんな経験豊富なファイナンシャルプランナーが、あなたやあなたのご家庭の状況に適した提案をさせていただきます。
ご相談は無料です。ぜひお気軽にご相談ください。