【FP監修】がん保険の一時金は必要!?必要な理由と確認すべきポイント

手頃な保険料で手厚いがんの保障が準備できる「がん保険」は、がん治療費への備えとして人気のある生命保険の1つです。

がん診断一時金とは、がんと診断されたときに受け取れる給付金のことです。
身近にがんの治療をしている方がいない場合は、がんになったときにどのぐらいの費用が必要になるのかわからない方が多いでしょう。

そこで、この記事では、がん診断一時金の必要性やがん保険選びのポイントなどをご紹介しています。

良い条件で加入できるタイミングを逃さないように、早めにがん保険の加入を検討しましょう。

がん診断一時金が必要な理由

がん診断一時金は必要ですか？

がん保険を検討している方は、このような疑問を感じる方は多いようです。

必要な理由は主に3つあります。

入院治療は短期化しているが通院治療は長期化しているため

一時金が必要な理由1つ目は、入院治療は短期化しているが通院治療は長期化しているためです。

以下は、厚生労働省「患者調査」から抜粋した、がんの平均入院日数と入院患者数、外来患者数を表にしたものです。

	2008年	2011年	2014年	2017年
平均入院日数	23.9日	20.6日	19.9日	17.1日
入院患者数	14.14万人	13.48万人	12.94万人	12.61万人
外来患者数	15.64万人	16.35万人	17.14万人	18.36万人

外来患者が増えているということは、それだけ、がんの治療を通院で行っている方が多いということです。
そのため、がんの治療に備えるには、入院や手術だけを保障するがん保険では保障が充分とは言えません。

足りない保障を補うために、がん診断一時金が必要になるのです。

入院や手術以外にも必要な費用があるため

一時金が必要な理由2つ目は、入院や手術以外にも必要な費用があるためです。
がんの治療のため、入院や手術、通院をする際には治療費以外の費用も発生します。

また、入院が長期化すると、今までと同じ収入が得られなくなる方も少なくありません。

実際に、厚生労働省「がん患者の就労や就労支援に関する現状による調査」でも、がん診断後に職業や収入に変化があった人が多いことがわかります。

「がん患者の就労や就労支援に関する現状による調査」を基に作成

その他、別の病院でセカンドオピニオンを受けたり、再発・転移の検査費用、医療用ウィッグを購入したりと、治療方法や状況によってさらに必要になる費用も様々あるのです。

また、がん診断一時金は非課税のため、大きなお金を受け取っても、その分の税金を支払う必要がないことも嬉しいポイントです。

メンタル面で安心できるため

一時金が必要な理由3つ目は、メンタル面で安心できるためです。

がんと診断された場合、最初に思うことは「完治するのか」ということ。
2番目に思うことは「治療にどれぐらいのお金がかかるのか」ということだそうです。

静岡県立静岡がんセンター「2013年がんと向き合った4,054人の声」を基に作成

がん診断一時金の給付受けることで、お金の不安が軽減するため、治療に専念できます。

がん診断一時金はいくら必要？

弊社にもよくこのような質問が寄せられます。
実際には、人によって状況が変わるので一概に○○円！とは言い切れないのですが、目安を知りたい方は多いと思います。

一時金の金額を考える前に、まずは、がんの治療にいくらかかるのか確認してみましょう。

	乳がん	結腸がん	肺がん	胃がん	直腸がん
ステージ0	715,404円	625,611円	1,308,727円	687,532円	729,366円
ステージ1	672,299円	1,097,202円	1,234,497円	924,102円	1,450,400円
ステージ2	717,679円	1,493,024円	840,631円	1,555,209円	1,587,964円
ステージ3	654,175円	1,164,571円	839,730円	1,355,802円	1,304,488円
ステージ4	972,290円	883,177円	969,961円	889,719円	980,352円
平均入院日数	11.5日	15.7日	16.3日	19.2日	15.7日

公益社団法人全日本病院協会「医療費（2019年度 重症度別 年間集計）」・厚生労働省「平成29年(2017)患者調査の概況　退院患者の平均在院日数等」をもとに作成

これは、がんの種類・ステージ別に、1入院当たりの費用および平均入院日数を表したものです。

治療方法などによりますが、3割負担の方で20万円～40万円ほどの治療費が必要なことがわかります。

例）胃がん　ステージ3の場合

医療費総額　1,355,802円
健康保険適用後（3割負担）の実負担額　406,740円

さきほどもお伝えした通り、治療費以外にも必要になるお金があることを考慮すると、がん診断一時金は100万円以上あると安心感が強くなるでしょう。

もちろん、がん診断一時金の金額は多い方が安心ですが、多くするとその分、保険料が高くなります。

がん診断一時金の確認　3つのポイント

がん保険は、多くの保険会社が取り扱っています。
実は、がん診断一時金という名前が同じであっても、保険会社が異なると、支払条件も大きく異なっています。

ここでは、がん保険を選ぶ際に確認するべき、がん診断一時金のポイントをご紹介します。

支払条件を確認する

ポイント1つ目は、支払条件を確認することです。

がん診断一時金の支払条件は、多くの保険会社で初めてがんと診断されたときとされています。

入院や通院、治療などは支払条件とはされておらず、がんと診断確定した時点で保険金を受取ることができます。

再発や転移した際のがん診断一時金の給付要件

ポイント2つ目は、再発や転移など、がん診断一時金を複数回受け取ることができるかの確認です。
がんは再発や転移の可能性が高い病気のため、再発や転移のときも保障してくれるがん保険がオススメです。

また、がん診断一時金は1回のみで、2回目以降は「がん治療給付金」として、治療を受けた月ごとに1回支払われるような商品もあります。

がん保険の保障内容が多様化している中で、自分に合ったがん保険を見つけることが重要です。

上皮内新生物も保障に含まれるか確認する

ポイント3つ目は、上皮内新生物も保障に含まれるか確認することです。
上皮内新生物とは、がん細胞が粘膜内にとどまっており、基底膜を超えて浸潤していない状態のことです。

引用：国立がん研究センター・がん情報サービス

がん保険において、上皮内新生物の給付条件は、以下のように保険会社によって異なります。

がん保険には一定の免責期間がある

がん保険のほとんどの商品には、90日間の免責期間が設けられています。

つまり、加入してから90日の間にがんと診断されても、一時金や給付金は支払われません。

中には免責期間の無いがん保険も販売されていますが、一時金が支払われなかったり、保障の金額も少なかったりと、保障に制限のあるタイプが多いです。

がん保険で準備できる保障内容

最後に、がん保険で準備できる保障内容をご紹介します。

名称	給付条件	給付例
がん診断給付金	がんと診断されたとき	一時金100万円
がん入院給付金	がんの治療のため入院したとき	1万円/日
がん手術給付金	がんの治療のため、所定の手術や放射線治療を受けたとき	20万円/回
がん通院給付金	がんの治療のため、通院をしたとき	5,000円/日
がん先進医療給付金	がんの治療のため、先進医療を受けたとき	先進医療にかかる費用全額
がん治療給付金	抗がん剤治療や放射線治療を行ったとき (日帰り含む)	10万円/月
保険料払込免除	がんと診断されたら、以降の保険料の払い込みが免除になる	ー

がん保険には、がん診断一時金以外にもオススメの保障内容があります。
今は日本人の2人に1人ががんになる時代、早めにがん保険に加入することで、万一に備えることが重要です。

特に女性は、乳がんや子宮頸がんなど、比較的若い年代からがんに罹患することもあるので、検討準備は早めに進めましょう。

がん保険やがん診断一時金ついてのよくある質問

弊社に問い合わせの多い質問を、Q&A形式でご紹介します。

健康診断でがんの疑いが見つかり、精密検査を受け結果待ちの段階です。今からがん保険に入れますか？

残念ながら、がんの疑いがある状態ではがん保険に加入できません。精密検査の結果、問題が無ければ加入可能です。

がん診断一時金はいくらあれば安心ですか？

一概にいくらとは言い切れませんが、迷っているお客様には100万円をオススメしています。治療以外の費用がかかることや一時的に収入が減る可能性を考えると、100万円以上あると精神的な安心感につながるでしょう。

がん保険に加入後、すぐにがんと診断された場合でも保障されますか？

一般的ながん保険では、90日間の免責期間が設けられています。そのため、加入後90日以内はがんと診断されても保障は受けられず、契約契約も無効になります。

がん保険の一時金は必要!?必要な理由と確認すべきポイント・まとめ

この記事では、がん保険の一時金についてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

がん診断一時金の給付条件は保険会社によって違いがあります。

保険料が安い場合には、支払い条件がキビしいことも考えられます。
保険料だけで、がん保険を決めるのではなく、自分に合った支払条件を確認した上で保険を選びましょう。

各保険商品のホームページやパンフレットに記載はありますが、普段から保険に関わりのある方でない限り、細かい部分まで把握することは難しいかも知れません。

そんなときは弊社にご相談ください。
弊社では、生命保険専門のファイナンシャルプランナーが複数の保険会社からお客様に合った保険をご提案いたします。

1社のみを取り扱っている生命保険会社のように「自社の商品を売らなければならない」という思いがないため、お客さまに寄り添った保険商品をご提案いたします。

オンライン面談やお電話でのご相談も可能です。
ぜひ、お気軽にお問合せください。