【FP監修】椎間板ヘルニアでも保険には入れるの？加入方法を解説！

椎間板ヘルニアとは、背骨の骨と骨の間の骸核が飛び出し神経を圧迫している状態のことです。
神経が押し出されることにより激しい痛みを伴う疾患です。

このページを見つけたあなたは、おそらく、ご自身が椎間板ヘルニアや、椎間板ヘルニアかもしれない痛みによって苦しんでいる方でしょう。

椎間板ヘルニアは年齢と共に悪化することも多く、悪化した場合は手術をするケースもあります。
そのため、手術や入院費に備えて、早めに医療保険で備えておくことが重要です。

この記事では、椎間板ヘルニアの方でも入れる、保険の種類や保障内容などをご紹介しています。

きっと、椎間板ヘルニアに悩まされているあなたの生命保険に関する不安が解消されるでしょう。
ぜひ、参考にしてください。

椎間板ヘルニアでも入れる保険

椎間板ヘルニアの方でも加入できる保険があります。

保険種類	加入可否
一般の死亡保険	〇
一般の医療保険	〇～△ 保険会社によっては、特別条件が付く可能性あり
がん保険	○
引受基準緩和型死亡保険	○ 手術後の経過年数による
引受基準緩和型医療保険	○ 手術後の経過年数による

それぞれの保険の概要を確認していきましょう。

一般の死亡保険やがん保険は、ヘルニアの治療中でも加入できることが多い

椎間板ヘルニアでも入れる保険1つ目は、一般の死亡保険やがん保険です。
一般的にがんや死亡は、椎間板ヘルニアと因果関係が薄いとされているため、椎間板ヘルニアの方でも入りやすい保険です。

この記事内で言う「一般の死亡保険」とは、健康な方と同条件で加入できる一般的な死亡保険のことを意味しています

死亡や高度障害状態に備える一般の死亡保険

死亡保険は、被保険者が死亡した場合や高度障害状態になった場合に保険金が支払われます。
一般の死亡保険も加入時に健康状態の告知は必要ですが、基本的には既往症が椎間板ヘルニアのみの場合には加入できる可能性が高いです。

もし、ヘルニア以外にも既往症がある場合には、加入結果が異なる場合がありますので注意しましょう。

がんを保障するがん保険

がん保険とは、がんに特化した保険です。

がんによる、診断一時金や入院、通院などがん治療に関係する費用を保障します。
がん以外の病気や怪我は保障されませんが、その分、安い保険料で手厚いがんの保障を準備できることが特徴です。

生命保険や医療保険、がん保険などに加入する際には、健康状態の告知をする必要があり、告知の内容をもとに保険会社は加入できるかを判断します。

保険会社所定の病気に椎間板ヘルニアが含まれる商品は少ないため、椎間板ヘルニアの方でもがん保険に入れる可能性は高くなるのです。

一般の医療保険は特別条件のない保険会社を選ぶ

椎間板ヘルニアでも入れる保険2つ目は、一般の医療保険です。

この記事内で言う、「一般の医療保険」とは、健康な方と同条件で加入できる医療保険のことを意味しています

特別条件とは
給付金や保険金の支払い条件を平等にするために、リスクの高い被保険者に付ける一定の条件のこと

特別条件の主な内容は以下の通りです。

椎間板ヘルニアの症状次第では、特定部位不担保の条件が付加される場合があります。

特別条件の中でも、特定疾病・特定部位不担保となることは多く、特定された疾病や部位による病気や怪我で入院や手術をした場合、一定期間、保障の対象外となります。

保険契約時には、特別条件に納得して加入するための承諾書に署名をすることになります。
特別条件が承諾できない場合は、特別条件のない保険会社があるか再度検討してみましょう。

無条件で加入できる保険を探すのが面倒だ！と感じる方や、他の既往症があり一般の医療保険では検討が難しい場合には、このあとご紹介する引受基準緩和型医療保険がオススメです。

椎間板ヘルニアの悪化も保障される引受基準緩和型医療保険

引受基準緩和型医療保険とは、一般の保険より加入基準を緩和している医療保険のことです。
また、持病の悪化も保障されるので、椎間板ヘルニアで入院や手術をした場合も保障の対象になります。

引受基準緩和型医療保険の告知内容

引受基準緩和型医療保険の告知内容は一般の医療保険よりも少ない3項目程度で、回答は「はい」か「いいえ」の2択になります。

引き受け基準緩和型保険の主な告知事項
最近3カ月以内に、医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
過去2年以内に、入院や手術をしたことがあるか
過去5年以内に指定の病気（保険会社により異なる）と診断された、もしくは、入院や手術をしたことがあるか

引受基準緩和型医療保険のメリット・デメリット

引受基準緩和型医療保険は、椎間板ヘルニアの方でも加入できるメリットの大きい医療保険です。

一方、一般の医療保険と比較するとデメリットと感じられる点もあるので、加入する際には必ずメリット・デメリットの両方を把握したうえで検討してください。

健康告知が不要で多くの場合で加入ができる無告知型医療保険

無告知型医療保険とは、健康状態の告知が不要の医療保険です。

既往症が椎間板ヘルニアのみの方は「一般の医療保険」「引受基準緩和型医療保険」で十分の加入できる可能性が高いので、無告知型医療保険の検討は不要です。

しかし、他の既往症などで「引受基準緩和型医療保険」の加入も断れてしまった場合には、この無告知型医療保険がありますので安心してください。

加入の受け口は広いですが、「現在入院中の方」や「入院の予定がある方」などは加入できないので、注意が必要です。

無告知型保険のメリット・デメリット

無告知型保険のメリット・デメリットは以下の通りです。

無告知型保険であれば、年齢や職業などの条件が満たされていれば健康告知不要で保険に加入できます。
しかし、保険料が非常に高く、保障内容も一般の保険と比べると手薄い内容になってしまいます。

椎間板ヘルニアの手術や入院などの治療費も医療保険に加入すれば安心

治療内容が健康保険対象であれば、高額療養費制度が利用できます。
高額療養費制度の自己負担額は、年齢や収入によっても異なるため一概には言えませんが、標準報酬月額28万〜50万円の方は月の自己負担限度額は約8万円です。

まず、高額療養費制度には差額ベット代や食事代などは含まれません。
また、お見舞いの交通費や入院時の日用品など様々な出費がありますので、単純に毎月8万円の出費で済む訳ではないのが現実です。

そして、椎間板ヘルニアは退院後も通院するケースが大半です。
さらに、入院中に稼げるはずであった収入の喪失もあります。

保険は「もしも」のときのリスクをカバーするものです。
そのため、「もしも」が起こる前に加入することが重要なのです。

入院費や治療費だけでなく、通院保障などのある保険で「もしも」の事態に備えましょう。

椎間板ヘルニアでも保険給付の対象とならないケース

残念ながら、医療保険に加入したからといって、椎間板ヘルニアにかかる費用がすべて保障される訳ではありません。
ここでは、保険給付の対象とならないケースを2つお伝えします。

入院が無く通院治療のみの場合

保険給付の対象とならない1つ目は、入院が無く、通院治療のみの場合です。

医療保険でも通院が保障される「通院特約」がありますが、通院特約の多くの場合、「退院後の通院」という条件があります。
つまり、入院のない、通院のみの治療は医療保険の対象にならないことが多いのです。

厚生労働省：患者調査の平成8年から平成29年までのデータによると、退院後に通院している患者が増加しています。

今後も、治療を行った場合は退院後に通院する可能性は十分にあると思うので、通院リスクをカバーできる保障が必要になります。

日帰り手術が保険給付対象外の場合

保険給付の対象とならない2つ目は、日帰り手術が保険給付の対象になっていない場合です。

最近の医療保険は、日帰り手術も保障の対象になる商品がほとんどですが、過去に販売された商品では、「手術給付金の支払い条件は1泊2日以上」という商品もあります。

椎間板ヘルニアの手術には複数の方法があり、中には日帰りでできる手術もあります。
検討中の保険の手術支払条件は必ず確認しましょう。

椎間板ヘルニアでも入れる保険と注意点　まとめ

この記事では、椎間板ヘルニアの方でも入れる保険についてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

椎間板ヘルニアの方でも、人によって加入できる保険は違います。
数ある生命保険会社のなかから、自分に最適な保険会社や保険商品を見つけることは時間と労力が必要になります。

そんなときは、ファイナンシャルプランナーの資格を持っている私たちに最適な生命保険選びのお手伝いをさせてください。

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