【2023年版】持病があっても入れる死亡保険の選び方！5つのステップをご紹介！

こんにちは。保険相談ラボ編集部です。
持病をお持ちの方の保険加入実績が多数ある弊社には、下記のような質問が多く寄せられます。

死亡保険は、自分に万一のことがあったときに残された家族を守る大切な保障です。
持病があるからといって死亡保障を準備できないと、残されたご家族の人生を変えてしまうこともあるでしょう。

ただし、持病の治療状況によって、加入できる死亡保険のタイプは変わります。
この記事では、持病をお持ちの方でも残されたご家族を守れる「持病があっても入れる死亡保険」についてご紹介します。

入院や手術などを保障する医療保険や、がんになっても入れる保険については下記の記事をご参考ください。

持病があっても入れる死亡保険は３つ！

持病があっても入れる死亡保険は３つあります。

1. 一般の死亡保険
2. 引受基準緩和型死亡保険
3. 無告知型死亡保険

それぞれの特徴を見ていきましょう。

持病があっても入れる死亡保険①一般の死亡保険

1つ目は、一般の死亡保険です。
一般の死亡保険に加入する際には、詳細な告知が必要となります。

告知項目に該当しない場合には問題なく加入することが可能ですが、死亡保険金の金額によっては、健康診断の結果表の提出や医師の診察が必要な場合があります。

保険会社は、告知内容を基に加入審査を行い、下記のいずれかの結果をだします。

1. 無条件で加入可能
2. 特別条件付きで加入可能
3. 加入不可

特別条件付き契約とは
加入者間の公平を保つために、病気や死亡のリスクが高い人に一定の条件を付加した保険契約のこと

死亡保険の特別条件は[保険料の割増]や[保険金の削減]が多い

特別条件の内容は以下の通りです。

死亡保険の場合は「保険料の割増」もしくは「保険金の削減」が付加される可能性が高いです。

保険金削減の方法は保険会社により、上記のように1年ごとに段階的に緩和していくタイプと、「一定期間は50%削減で期間を過ぎると100%（５年間は50%・６年目以降は100%など）」という2通りのタイプがあります。

特別条件が付加された場合は条件の内容を確認し、条件を承諾しても必要な保障が準備できるのか、充分に検討することが重要です。

もし、特別条件を承諾できない場合は、別の保険会社の一般の死亡保険、もしくは、引受基準緩和型死亡保険を検討しましょう。

持病があっても入れる死亡保険②引受基準緩和型死亡保険

2つ目は、引受基準緩和型死亡保険です。
引受基準緩和型死亡保険は、告知事項を限定しているため、持病や傷病歴がある方でも加入しやすい保険になっています。

引受基準緩和型死亡保険の告知は[はい・いいえ]の2択で簡単

引受基準緩和型医療保険の告知項目は、「はい」「いいえ」の2択で答えられる質問がほとんどです。
すべての告知項目が「いいえ」の場合は、加入できる可能性も高くなります。

告知の内容は保険会社により異なりますが、主な項目は以下の３点です。

過去５年以内の告知に指定される病気は、以下の内容が多いです。

ジャンル	病名
がん	がん・白血病・肉腫・悪性リンパ腫など（上皮内新生物を含む場合もある）
肝臓	肝硬変など
精神	認知症・統合失調症・アルコール依存症など

また、告知事項は保険会社によって異なるため「A社は加入できなくてもB社なら加入できる」ということも多々あります。

各保険会社のホームページやパンフレット等で告知内容の確認もできるため、1社ではなく複数の商品を比較することをオススメします。

引受基準緩和型死亡保険のメリットは持病も保障されること

持病のある方の頼もしい味方である「引受基準緩和型死亡保険」。

まずは、「メリット・デメリット」を確認していきましょう。

メリット	デメリット
■告知項目に該当しなければ持病があっても加入できる ■持病も保障の対象になる ■告知が少ないため手続きが簡単 ■診断書の提出が不要	■保険料が割高 ■加入後の１年間は保障が減額される商品もある ■付加できる特約が少ない

最大のメリットは、「持病があっても加入できること」や「持病も保障の対象になること」です。
このメリットにより、一般の死亡保険で特別条件がついた方のニーズが満たせます。

また、簡単な告知で加入できるため、医師による診断書の提出も不要で面倒な手続きがありません。

デメリットは、一般の生命保険に比べ保険料が割高なことと、加入後1年間は保障が減額される商品もあることです。

削減される期間と内容は、各保険会社によって異なります。
最近は支払削減期間の制限を設けない生命保険も出てきましたが、全ての保険会社ではありませんのでしっかり確認する必要があります。

万一、引受基準緩和型死亡保険に加入できなかった場合は、無告知型死亡保険を検討してみましょう。

持病があっても入れる死亡保険③無告知型死亡保険

3つ目は、無告知型死亡保険です。
無告知型死亡保険とは、健康告知や医師の審査が不要な死亡保険です。

無告知型死亡保険のメリットは既往歴のある人でも加入できること

無告知型保険死亡保険のメリットは、通院中や傷病歴のある方でも加入できることです。
告知の必要がないため、手続きも非常に簡単です。

デメリットは、一般の生命保険に比べ保険料が割高なことと、加入後一定期間は保障が減額される、または、無い場合もあることです。

無告知型死亡保険は、保険会社が保険金を支払うリスクが高い分、保険料が割高に設定されています。

保険料と保険加入期間によっては、保険料総額が保険金額を超えてしまう場合もあるため、保険で準備すべきか貯蓄で準備すべきか、充分に検討することが重要です。

この例では、加入後50ヶ月目に払込保険料総額が保険金額と同額の100万円となります。
50ヶ月目以降は、支払った保険料より少ない保障額となってしまいます。

無告知型死亡保険は、「保険料が割高なため、短期間で保障額を保険料総額が超えてしまう場合がある」ことをよく理解した上で、検討を進めましょう。

また、一定期間、保障が制限されることにも注意が必要です。

保険会社にもよりますが、加入してから2年のうちに病気で亡くなった場合には契約時に設定した死亡保障ではなく、今までに支払った保険料相当額が死亡保障となることがあります。

一時払いの死亡保険は相続対策にもオススメ

「相続対策には一時払い終身保険を活用することがオススメ」と聞いたことはありませんか？
生命保険の保険金には非課税枠があり、非課税枠を活用することで相続税を減らす効果があるのです。

無選択型死亡保険とは
一般の死亡保険の中で告知が限定されていたり、告知が無かったりする死亡保険のこと
貯蓄に特化している商品もある

無選択型死亡保険は告知が限定されているため、持病がある方でも入りやすい保険です。
また、一時払い終身保険も販売されているため、「相続税の対策をしたいが持病があって一般の終身保険の加入が難しい」と思っている方にオススメです。

相続税対策で加入する一時払終身保険
死亡保険金　1,000万円
保険料　1,000万円（一時払）

1,000万円の現預金が、1,000万円の保険に置き換わっただけとも言えます。

相続税の対象になる生命保険の死亡保険金には、 500万円×法定相続人の数が非課税になる制度があります。

1,000万円を預貯金で持っている場合には1,000万円に対して相続税が課税されますが、生命保険金1,000万円であれば、法定相続人の数によって非課税となるのです。

相続税対策の生命保険はこちらの記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

死亡保険で人気なのは[終身保険][定期保険][収入保障保険]!

死亡保険には、大きく分けて「終身保険」と「定期保険」の2つの保険があります。
さらに定期保険の中には「逓減定期保険」があり、代表的な商品として「収入保障保険」があります。

それぞれの特徴を確認していきましょう。
特徴を知ることで、自分に合った死亡保険はどのタイプなのかが見えてくるはずです。

一生涯の保障がある終身保険

1つ目は、終身保険です。
終身保険とは、一生涯の保障がある死亡保険です。

他には下記の特徴があります。

貯蓄性が高い商品は、学資の準備や老後の生活費の備えとして利用されることも多く、保障も一生涯で内容も変わらないため人気の保険です。

ただし、定期保険に比べ保険料が高いことから、大きな保障を準備するには不向きな保険になります。
また、引受基準緩和型死亡保険と無告知型死亡保険の場合は、加入から一定期間は保険金が削減される商品が多いので、注意が必要です。

安い保険料で大きな死亡保障が準備できる定期保険

2つ目は、定期保険です。
定期保険は一定期間、万一の場合の保障をする保険です。

定期保険の特徴は以下の通りです。

定期保険は、保険の更新や終身保険への切り替えができる事や、加入の仕方によっては貯蓄も可能という自由度の高い保険です。

しかし、基本的には掛け捨てである事や、更新時には保険料が上がる事、年齢の制限なく更新できる訳ではない事に注意が必要です。

また、終身保険への切り替えができるタイミングは商品により異なるため、切り替えを希望する場合はタイミングを逃さないように気をつけなければなりません。

効率的に死亡保障が準備できる収入保障保険

3つ目は、収入保障保険です。
収入保障保険は、時間の経過と共に保険金が目減りしていく定期保険です。

そのため、加入時には保険料総額が高くなり、満期に近づくにつれて保険料総額は少なくなります。

収入保障保険の特徴は、下記の通りです。

収入保障保険の保障の形は三角形であるのに対し、定期保険の保障の形は、加入時から満期まで保険金額が変わらない四角形になります。

保険金の総額が減ってしまうと聞くと、心配に思う方もいるでしょう。
しかし、三角形の保険は合理的な保険なのです。

お子様がいる家庭で考えた場合、下の図のように、必要となる生活費の総額は時間とともに減少していきます。

子供が幼稚園の頃には、将来必要となる「教育費・住宅ローン・家族の生活費など」は非常に大きいです。

しかし、60才になり子供が独立すれば、将来必要となる教育費や住宅ローンなどもなくなるため、生活費の総額が大幅に減少します。

この減少額に合わせるように、保障額が減っていく保険が収入保障保険です。

死亡保険を選ぶ5つのステップ

ここまでご紹介してきた内容を復習しつつ、死亡保険を選ぶ際の5つのステップをご紹介します。

ステップ①一般の生命保険から加入が可能な保険を探す

持病がある場合でも、一般の生命保険に加入できることもあります。
まずは、一般の生命保険を検討しましょう。

もし特別条件が付加された場合は、内容を充分に把握し、承諾するかどうか判断する必要があります。
特別条件を承諾できない場合や加入を断られた場合は、ステップ2に進みます。

ステップ②引受基準緩和型死亡保険から加入可能な保険を探す

「一般の死亡保険に加入できない」もしくは「特別条件を受け入れられない」場合は、引受基準緩和型死亡保険を検討しましょう。

もし引受基準緩和型死亡保険に加入できなかった場合は、ステップ3に進みます。

ステップ③無告知型の死亡保険を検討する

最後に無告知型の死亡保険を検討していきます。

無告知型死亡保険の検討をする際は、払込む保険料と保障金額のバランスをよく考えなければなりません。

場合によっては保険料を支払う分を貯蓄している方がお得なケースもあるので、保険で備えるべきか貯蓄で備えるべきか、充分に検討する必要があります。

ステップ④死亡保険の保険種類を選ぶ

「終身保険」「定期保険」「収入保障保険」の中から、自分に合う保険を検討していきます。

一般的に、若い方は安くて保障の大きい収入保障保険や定期保険で死亡保障を準備する方が多く、高齢の方は一生涯保障を受けられる終身保険を準備する方が多いです。

ステップ⑤保障額と保険料のバランスを検討する

生命保険は長期に渡る契約期間となるため、保障額と保険料のバランスを検討することは非常に重要です。

「必要のない保障は付加していないか」「家計を圧迫するような保険料ではないか」改めて確認してみましょう。

こちらの記事では、ムダのない保険選びの原則をご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

持病があっても入れる死亡保険・まとめ

この記事では、持病があっても入れる死亡保険についてご紹介してきました。

持病があっても入れる死亡保険は、以下の3つです。

今まで、「自分は持病があるから保険に加入できない…」と諦めていた方でも、保険会社や商品によっては加入できることがあります。

１つの保険会社から、持病を理由に加入できないと言われても、他の保険会社すべてで加入できない訳ではありません。
とはいえ、複数の保険会社に問い合わせをしたり、商品の比較をしたりするのは時間と労力を使います。

そんなときは、ぜひ保険相談ラボをご利用ください。
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